サスティナビリティの意味とは【SDGsとの違いや実際に企業が取り組んでいる事例について簡単に解説します】

記事更新日：2024年02月22日｜初回公開日：2024年02月22日

地球温暖化による海面上昇や、森林伐採したことによる砂漠化や絶滅危惧種が増えている事が問題になっており、耳にする機会も増えてきています。私たち人間によって地球環境が破壊され続けていることを危惧して、国連サミットでは持続可能な開発目標が採択されました。持続可能な開発目標と聞くと、私たち一人ひとりに出来る事はないのではと考える人も少なくないかもしれません。しかしサステナビリティは企業や個人単位で行う事が出来ます。今回はサステナビリティについて解説していきます。サステナビリティに注目している企業の方は参考にしてみてください。

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サスティナビリティとは

持続可能性を意味している

サステナビリティとは、持続可能性を意味しています。サステナビリティとは環境や経済等に配慮した活動を行うことで、社会全体を長期的に持続させていこうという考え方です。サステナビリティという言葉が使われるようになったのは、1987年環境と開発に関する世界委員会が発表した報告書である「我ら共有の未来」からです。1992年の地球サミットから全世界的に拡がり、2015年に国連で採択されたSDGsに繋がっています。

サスティナビリティとSDGsの違い

SDGsは具体的な目標

サステナビリティと似た言葉にSDGsがありますが、SDGsは具体的な目標です。サステナビリティとSDGsは似た言葉として認識している人もいますが、SDGsは2015年の国連サミットにて持続可能な世界の実現に向けて加盟国193カ国の全会一致で採択された国際的な目標です。サステナビリティは社会・環境の持続可能性と生産性との両立していくという概念であり、SDGsはサステナビリティを実現するための活動を具体化した物です。

サスティナビリティとCSRの違い

CSRは企業の責任について提唱されている概念

サステナビリティとCSRの違いは、CSRは企業の責任について提唱されている概念です。CSRもサステナビリティと混同されやすい言葉ですが、CSRは企業の社会的責任という意味を持っています。CSRは1950～1960年代に米国で社会運動や環境保護運動とともに登場した概念です。企業はただ売り上げを上げるのではなく、社会的な影響や環境にも責任を持つべきだという考えです。共通点が多い2つですが、CSRは企業に対してだけなのに対しサステナビリティは企業・個人問わずに目指すべきものです。

サスティナビリティとESGの違い

ESGは環境と社会と統治を考慮した経営や投資

ESGとはEnvironment(環境)・Society(社会)・Governance(統治)を考慮した経営や投資の事を指します。ESGは元々投資の世界から生まれた言葉です。2006年に、国際連合事務総長のコフィー・アナン氏が機関投資家にESGの観点を持つことを提唱したことをきっかけに、投資のガイドラインとして広がっていきました。投資家が投資を行うときに収益やキャッシュフローなど財務情報だけでなく、ESGの取組を考慮して投資することをESG投資と言います。

サスティナビリティ注目の背景

SDGsが採択された

サステナビリティが注目されている背景には、SDGsが採択されたことが挙げられます。2015年に国連サミットで持続可能な開発目標という意味を持つSDGs(Sustainable Development Goals)が採択されたことにより、今まで以上にサステナビリティが注目されるようになりました。SDGsでは持続可能な社会を実現するために、17の目標が設定されています。その17の目標の中には「貧困をなくそう」という発展途上国向けのものや「ジェンダー平等」などの先進国向けのものがあります。

CSRが重要視されている

CSRが重視されているのも、サステナビリティが注目されている理由です。企業が社会的責任を負い、従業員や株主・消費者などのステークホルダーに対して適切な意思決定を行う考えが重視されていたこともビジネスにおいてサステナビリティを浸透させた要因の一つです。企業は法律を守っていれば何をしてもいいという訳ではなく、従業員の人権の尊重や環境整備・社会貢献など様々な事を求められています。こういったことはサステナビリティと結びつきが強くなっています。

サスティナビリティにおける3つの分野

環境

サステナビリティには3つのEがあります。一つ目は環境(Envirronment)です。環境分野では地球温暖化などの気候変動や森林破壊などの課題に対処していく事で、地球へのサステナビリティの維持が求められています。持続可能な地球を未来に受け継いでいくためにも、環境保護は急務です。現在では、地球温暖化による氷河の減少や海面上昇・森林伐採により動物の絶滅なども危惧されています。過剰な経済活動による環境破壊は今すぐに改善すべき課題です。

公平性

2つ目のEは公平性(Equity)です。現在では貧困の差が年々広まっているだけではなく、未だジェンダー差別や格差が縮まっていません。2020年に流行したコロナウイルスの影響もあり、貧困や格差の問題が浮き彫りになりました。日本の相対的貧困率は約16％と言われており、6人に1人が貧困に該当します。またアメリカでは黒人の資産の中央値は、白人の資産中央値の約15%程度です。こういった不平等はサステナビリティの観点からも注視すべき問題です。

経済

サステナビリティの3つのEの最後は経済(Economy)です。貧困などの社会問題は経済に影響を及ぼすだけでなく、貧困は再生産され経済成長を阻害する可能性があります。経済のサステナビリティは人間生活の持続可能性とも言えます。また経済は企業だけで改善出来る物ではなく、政府の取組も重要です。今後将来企業経営を長く続けていくためには、経営とサステナビリティの両立が欠かせません。著名な経営学者のマイケル氏によると、サステナビリティへの取組みが企業の成長戦略になると説いています。

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サスティナビリティを測る指標や指数

GRIスタンダード

サステナビリティを図る指標や指数に、GRIスタンダードがあります。GRIはオランダのアムステルダムに本社を置いているサスティナビリティ報告書のガイドラインを制定している国際非営利団体です。GRIではGRIスタンダードを用いて環境や社会・経済に関しての33あるテーマを元にサステナビリティを判断しています。GRIが考えているサステナビリティは、企業が経済や環境・社会分野のさまざまな課題を解決し長期収益性を実現することです。

DJSI

DJSIもサステナビリティを図る指標や指数を表しています。DSIはアメリカのS&P Dow Jones Indices社とサステナビリティ投資に特化した、スイスのRobecoSAM社が1999年に共同開発した投資家向けのインデックスです。DJSIでは世界の主要企業のサステナビリティを評価しており、総合的に優れた企業をDJSI銘柄として選定しています。DJSIに選定されることは企業にとっても名誉なことで、DJSI銘柄選定を目指す企業は日本でも増えてきています。

サスティナビリティを企業が意識するメリット

社会的信頼を保てる

サステナビリティを企業が意識するメリットは、社会的信頼を保てることです。昨今では地球温暖化などが問題になっている事もあり、サステナビリティに注目している人が増えています。取り組む企業が企業のイメージアップという段階から、サステナビリティに取り組んでいない企業のイメージがマイナスになるという段階に変わってきています。サステナビリティに取り組んでいなければ、大企業であっても社会的信頼が失われる恐れもあります。反対に中小企業でも、真摯にサステナビリティを行っている企業は社会的信頼を保つことが可能です。

従業員のエンゲージメントが高まる

サステナビリティを企業が意識することで、従業員のエンゲージメントを高める事が出来ます。サステナビリティの指標の一つになっているGRIスタンダードには、社会の項目の中に雇用や労働安全衛生といった項目があります。従業員の雇用環境を明確にするだけでなく、労働安全衛生や研修の提供を行う事で働きやすい環境整備を行えます。安心して働けるだけでなく、企業がサステナビリティに取り組んでいることが従業員の誇りにも繋がります。愛社精神や貢献度が高まることで、従業員のエンゲージメント向上も可能です。

資金を調達しやすくなる

サステナビリティを意識することで、企業は資金を調達しやすくなります。サステナビリティが広まっている現在において、金融機関でも融資を行う際企業がサステナビリティに取り組んでいるかどうかを判断基準にするところも増えています。2021年の帝国データバンクの調査によると、SDGsへ積極的な企業への銀行からの積極的な融資は約3割近くに及んでいます。サステナビリティは世界的な取り組みであることから、銀行からの資金調達において今後ますます重視されるはずです。

新たな人材の確保に繋がる

新たな人材の確保に繋がるのも、サステナビリティを企業が意識するメリットです。Z世代やミレニア世代と言われている人たちは、ネットから世界の環境問題や格差の問題などの情報に詳しく社会問題に高い関心を持っている人が多くいます。Z世代に関しては、SDGsネイティブと表現されることもあります。2022年の株式会社IDEATECHの調査によると、企業のSDGsへの取り組みが企業選びに影響したと答えた学生は約9割に及んでいます。人材確保が困難な中、新しい人材を確保するためにはサステナビリティへの取り組みが欠かせません。

サステナブルな企業の取り組み

コカ・コーラ社

サスティナブルな取り組みを行っている企業は、コカ・コーラ社です。コカ・コーラは「多様性の尊重」「地域環境」「資源」という3つのプラットフォームを設定し、それぞれに具体的な目標を定めサステナブルな取り組みを行っている企業です。多様性の尊重では2030年までに女性管理職比率50%という目標を設定し、2021年3月時点で約33％になっています。地域環境は、災害時に飲料を無料提供できる仕組みや自販機の電光掲示板で災害情報を流すなど行っています。資源においては、プラスチック資源の使用削減などを実施しています。

IKEA

IKEAもサスティナブルな取り組みを行っている企業です。IKEAは、2030年までに再生可能素材またはリサイクル素材のみを調達するという目標を掲げています。2021年にはIKEAが調達した原材料の中で、再生可能素材は55.8%・リサイクル素材は17.3%を達成しました。他にも充電することが出来ない電池の販売を取りやめ、充電式の電池に販売を切り替えています。2021年度にはIKEAが運営している世界中の工場・梱包部門・配送部門で、再生可能電力使用率100%を達成しています。

まとめ

サスティナビリティを意識して円滑な企業運営に繋げよう

サステナビリティが注目されている背景や、指標・サステナビリティを取り入れた際の企業が受けられるメリットなどについて解説しました。サスティナブルな取り組みを行っている企業は、銀行からの融資を受けやすくなるだけでなく新しい人材確保にも繋げることが出来ます。長期的に企業活動を行っていくためには、サステナビリティは切り離せない取組みです。サステナビリティやSDGsに繋がる企業活動は多岐に渡るため、自社の目的や環境に合ったものを見つける事が大切です。サステナビリティを意識して円滑な偉業運営を行っていきましょう。