組織力を構成する要素とは【組織力を向上させるためのポイントについて詳しく解説します】

記事更新日：2023年03月17日｜初回公開日：2023年03月13日

先の見通しがなかなか立たない現代で、企業としてブレずに目標に向かうことは簡単ではありません。成長し続ける企業になるためには、組織力を強化することがカギとなります。しかし、組織力を高める方法が分からない方も多いのではないでしょうか。そこで本記事では組織力が高い企業の特徴や、向上させる方法を説明します。その上で、組織力を高めるメリットや、組織力強化に努めている事例を紹介します。組織力を高めたいと考えている人事担当の方にぜひ読んでいただきたい内容です。

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組織とは

共通の目的達成のために協力する人々の集団

組織力についての説明に入る前に、まず組織についての説明をします。組織とは、共通の目的達成のために協力する人々の集団のことです。メンバー間に共通の目的があるという点が、集団や群衆とは違います。例えば公園に何人かの人が集まっていても、それは組織とは限りません。しかし、ゴミ拾いを行うボランティアとして参加していた場合「ゴミ拾いを行う」という共通の目的があります。このようにそれぞれの役割があり、目標達成のために行動している集団は、組織と言えるでしょう。

組織力とは

組織でメンバーの活躍によって発揮される力

組織力とは、組織でメンバーの活躍によって発揮される力のことです。1人の能力ではできる範囲にも限りがありますが、短所を補い合うことで組織としての力が大きくなっていくのです。組織力はメンバー全員の目指す場所や方向性が一致した上で、それぞれが自分の役割をしっかりと果たすことで大きくなります。その分、人数が多いことで手抜きをする人や輪を乱す人が現れると、力は小さくなってしまいます。メンバー次第で大きくも小さくもなるため、企業経営において大切な力と言えます。

組織力とチームワークの違い

チームワークは組織力を構成する要素

組織力とチームワークの違いとして、チームワークは組織力を構成する要素であることが挙げられます。チームという言葉にはもとは「対面小集団」という意味があるので、小規模の人数で構成される組織です。それに対し企業は、人数が100人でも数万人でも組織です。チームワークはチームを導くリーダーとその他のメンバーとの関係性にフォーカスしています。しかし組織力はより大きな範囲の概念で、組織力を高めるための方法もより幅広いです。

組織力強化が必要な理由

VUCA時代に適応するため

組織力強化が必要な理由は、VUCA時代に適応するためです。VUCAとは「変動性」「不確実性」「複雑性」「曖昧性」を表す英語の頭文字を取った言葉です。社会やビジネスにおいて、将来の予測が難しくなっていることを表しています。IT技術やSNSの発展、リモートワークの普及などの変化によって、それまでの常識が通用しなくなりました。数年先の未来を予測することも困難な今、企業には柔軟性と意志決定の速さが必要です。そのためにも組織力がカギとなります。

優秀な人材の採用に繋げるため

組織力強化が必要な理由として、優秀な人材の採用に繋げることが考えられます。昔と比べて今は人が働く場所を主体的に選択する時代です。それに伴い、EVPの重要性が高まってきました。EVPとは、企業が従業員に提供できる価値のことです。EVPは金銭面はもちろん、働きがいやモチベーションなどとも関わりがあります。コミュニケーションが活発且つ意志決定がスムーズな組織は、EVP向上に繋がるでしょう。そのような環境には優秀な人材も集まりやすいと言えます。

目標に対する振り返りを効果的に行うため

組織力強化が必要な理由には、目標に対する振り返りを効果的に行うことも含まれます。組織力が高い企業はビジョンや価値観の共有ができているので、判断基準が明確で意志決定もスムーズです。組織力を強化することで具体的な目標を設定し、それに合わせて結果について振り返りを行うことが可能となります。一方で、組織力が低い場合はビジョンや価値観の共有ができていないので、判断基準が曖昧になり効果的な振り返りが難しいと言えます。

組織力が高い企業の特徴

従業員が同じ目的意識を持っている

組織力が高い企業の特徴として、従業員が同じ目的意識を持っていることが挙げられます。同じ目的意識があることで、業務に集中しやすくなります。また、従業員のベクトルが同じなので、意思決定も速くなるのです。従業員が同じ意識を持って働こうとする前提として、全員が企業のビジョンに共感していることが考えられます。従業員全員で一体となって同じ方向に向かおうとする企業は、高い組織力を維持することが可能となるのです。

従業員が適材適所に配置されている

組織力が高い企業は、従業員が適材適所に配置されていることも特徴です。組織としての目的ばかりでなく、個人のこともしっかりと見ています。そうすることで、企業の目的と個人の目的がかけ離れていくことやそれによる離職を防いでいるのです。個々の能力を活かすために、一人一人の能力に合う仕事を振り分け、貢献意欲を刺激しています。それらは従業員が期待以上の業績を挙げることや、高いモチベーションを維持することにも繋がるでしょう。

ミスを組織の責任と捉えている

組織力が高い企業は、ミスを組織の責任と捉えています。つまりミスが起きた責任をその人だけに負わせないのです。責任の追求をすることに集中してしまうと、ミス隠すなどのトラブルが発生することも予想できます。これは企業にとってデメリットと言えるでしょう。組織力が高ければ、ミスが起きても誰かがカバーするという助け合いの精神があります。さらに、従業員同士のコミュニケーションも活発で、信頼関係がしっかりと構築されていることも特徴です。

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組織力を向上させる方法

企業のビジョンや理念を理解してもらう

組織力を向上させる方法としてはまず、企業のビジョンや理念を理解してもらうことから始めましょう。そしてビジョンや理念を浸透させ、従業員に共感してもらうことも大切です。今取り組んでいる業務の先にある目的や意義を理解することで、仕事に対する意識が変わるでしょう。また、企業側からビジョンや理念を説明してもらうことは、従業員の安心感にも繋がって信頼度が上がります。入社式や周年イベントだけでなく、社内報や朝礼などでも触れていくと効果的です。

社内コミュニケーションを促進する

社内コミュニケーションを促進することも、組織力を向上させる方法の1つです。コミュニケーションが活発になることで、業務に必要な情報共有の抜けや漏れ、被りなどが減ります。これは、業務の効率を上げることや、従業員のストレスを軽減することに繋がるでしょう。またプライベートの悩みが相談できる環境や、日常の雑談を行える環境になれば、従業員同士の信頼関係も構築できます。普段の業務で関わる従業員だけでなく、他部署の従業員とも関われる仕組み作りで、風通しを良くすることも大切です。

誰でも挑戦しやすい雰囲気を作る

誰でも挑戦しやすい雰囲気を作ることも、組織力を向上させる上で大切です。挑戦すること自体が賞賛される環境であれば、従業員は失敗を恐れずにアイデアを出せるようになるでしょう。企業が時代のニーズに合わせて変化して受け入れてもらうためには、組織力向上が欠かせません。その変化のためにも、従業員が挑戦しやすい雰囲気を作ることは必要です。失敗が決して許されない環境になってしまった場合、従業員が挑戦を恐れるようになります。それは組織の創造性低下にも繋がるので注意してください。

従業員の適性に合わせてマネジメントを行う

組織力を向上させるために、従業員の適性に合わせてマネジメントを行うようにしましょう。自社の成長戦略に合わせて人材を配置し、育成することを心がけてください。それぞれの能力が活かせる部署に配置することで、従業員も仕事を楽しく感じてモチベーションが上がることが期待できます。まず部署単位でどんな人材を求めているのかを明確にしましょう。そして、個人の得意分野と照らし合わせてください。一人一人の適性に合わせようと考えてくれる企業であれば、従業員からの信頼感も高まります。

自発的に行動できるよう促す

従業員が自発的に行動できるよう促し、組織力を向上させましょう。努力を重ねることが自分と企業のためになると考えることができれば、一人一人のパフォーマンスも上がるでしょう。そのための施策として、EVPを行うことをおすすめします。また、企業がどんな人材を評価するのかを明確に提示することや、キャリアパスを示すことも1つの方法でしょう。その結果自ら業務を積極的に引き受ける従業員や、自分の中にあるアイデアを形にする従業員が増える可能性があるのです。

組織力を高めるメリット

離職率低下に繋がる

組織力を高めるメリットとして、離職率低下に繋がることが挙げられます。組織力が上がることに伴って、企業全体の結束力が高まります。従業員が共通の目標に向かって進む上で、自分の立場や業務に誇りを持つことに繋がるのです。「自分は企業にとって必要な存在である」という認識を強めることが大切です。同僚や上司への親近感が高まることで「この企業で働き続けたい」という気持ちの従業員が増えると、離職率が低下します。離職率低下によって、人材育成などにかかるコストも軽減できるでしょう。

企業の評価が上がる

企業の評価が上がることも、組織力を高めるメリットの1つです。例えば、取り引きを開始した後に短期間で担当者が変わるような状態では、その都度関係を構築をする必要があります。その際の引き継ぎが上手くいっていなければ、相手からの信頼度も下がってしまうでしょう。社員教育がしっかりとできている上に、社内コミュニケーションがスムーズな企業は、自社製品についての理解度が高いです。さらに、技術が高い従業員に長く勤務してもらうことができると、企業の評価が上がることに繋がります。

業績アップが見込める

組織力を高めることで、業績アップが見込めます。従業員が定着することによって、高い技術を持つ従業員やベテランの従業員は、長く企業で活躍してくれることでしょう。しかし業績アップのために必要とされるのは、優秀な人材のみとは限りません。だからこそ組織力の向上によって、企業全体が一丸となって目的に向かって行くことができます。それは企業を伸ばしていくことに繋がるでしょう。そして、社会的な貢献度を上げることも期待できます。

組織力強化に努めている事例

日立ソリューションズ

組織力強化に努めている事例として、日立ソリューションズを紹介します。この企業の特徴的な施策として「段々飛び懇親会」というものがあります。これは、役職や部署の異なる従業員を集め、コミュニケーションを活性化させるための懇親会です。役職が違う人同士でコミュニケーションを取ることで、多角的な視点を得ることができます。会社の食堂に居酒屋業者を出張させ、費用は会社が1人あたり3000円まで負担してくれます。低下した社員満足度を高めるために、制度化されているのです。

まとめ

組織力を上げて企業として成長しよう

組織力を高めることで離職率の低下や業績アップが期待でき、最終的には企業の評価が上がることに繋がります。そのためにも、企業のビジョンや理念を理解してもらうことはもちろん、従業員の適性に合わせてマネジメントを行うなどの工夫をしましょう。従業員が同じ目的意識を持った上で適材適所に配置されていることで、組織力は高まります。未来の予測が難しい現代で生き残っていくために、組織力を高めて企業として成長しましょう。