記事更新日:2022年05月12日 | 初回公開日:2022年04月28日
用語集 人事・労務お役立ち情報 採用・求人のトレンド「Will Can Must」とは、ビジネスにおけるフレームワークのひとつです。このフレームワークは、就職活動やキャリアプラン策定、目標設定などにおける様々なシーンで活用されています。「Will Can Must」は「Will」、「Can」、「Must」の3つの項目に分かれて物事を考えていきます。3つのそれぞれの要素が大きく重なり合うことで、モチベーション維持ややりがいに繋がり、成果が出やすくなるでしょう。また、キャリアプランを構築するにあたって、要素が混在することを防げます。
「Will」とは仕事において「自分がしたいこと」という意味です。夢や憧れ、願望、志向性と言い換えられます。本人の目指したい将来像ややっていきたいことなどが当てはまります。具体的な物でも、抽象的な物でも構いません。ポイントとなるのは自分自身の意志であるということです。自分がやりたい、目指したいと思えているのかが重要です。ここでのWillは必ず業務に直結している必要はありません。明確化していなくても、自分のやりたいことなどを整理していくと固まっていくでしょう。
「Can」は仕事において「自分のできること」を意味します。職業上活かせるスキルや能力、知識、資格とも言い換えられます。Canは強みも含まれるので専門的な知識や技術などの特定の業種で活かせるものと、コミュニケーション能力や思いやりなどの業種や職種を問わずに活かせるものなどのことも指します。Canを知ることで自分にはどのような仕事が向いているのかを考えるきっかけとなるでしょう。仕事でCanを活かす事が出来ると、高い成果やパフォーマンスを上げることも可能です。
Mustは仕事において「すべきこと」「しなければいけないこと」を指します。周囲からの期待や役割、義務などと言い換えられます。Mustは自分が周囲から何を求められているのか、何をするべきなのかを客観的な視点から見ることが重要です。自分がやりたいことと周囲からの期待にずれが生じてないかを確認するためにMustは必要となります。自分がやりたいことよりも、周囲が自分に求めていることを冷静に判断しましょう。
「Will Can Must」は、3つの要素を広げていくことが重要です、。それぞれが足りないとどのような影響があるか説明します。Willが不十分な場合、職場でMustが優先され、義務感を抱いきながら働くケースが考えられます。十分なモチベーションが得られずに働くことになるでしょう。またCanのみが優先されてしまうと、「仕事はできるが退屈」という状態になり最悪の場合退職に繋がる可能性もあります。従業員の希望を正しく把握し、割り当てを考えることが重要です。
Canが不十分だと、個人のできることが活かしきれていないということです。そのため、自分ではこなすことの難しい仕事に無理して向き合っている可能性があります。思ったような成果が得られず人材がローパフォーマー化する可能性があるでしょう。周囲からの評価も獲得できず、処遇も伴わないため本人にストレスを与えてしまいます。従業員のスキルを客観的に見極めて、適性の活かせる業務を行ってもらうための配慮が必要不可欠です。
Mustが不十分な場合、周囲からの気体が本人に伝わっていない可能性があります。本人への期待や役割が与えられない状態だと、従業員が与えられた仕事や環境などに疑問を感じてしまい、本人のモチベーションが喪失してしまうでしょう。最悪の場合、退職してしまうかもしれません。そのため、周囲の役に立てているという実感を高めてもらうことが重要です。事故有用感を高めてもらうためにも、期待や役割をはっきり言語化して従業員に伝える努力が欠かせません。
「Will Can Must」のフレームワークを活用するメリットは自分自身と向き合う機会が生まれることです。このフレームワークはまず初めに個人で自分のことを「Will」「Can」「Must」の3つの要素に分けて分析します。自分自身のできることややりたいこと、やるべきことなどについて考えるきっかけとなります。それを考える時間が生まれることによって将来の自分に対するビジョンについても考えることができます。
「Will Can Must」のメリットは他にもあります。それはチームのパフォーマンスが向上することです。「Will Can Must」をチームで行うと、自分のできることややりたいことの分析だけはなく、自分が周囲からどう見られているかもわかります。そのため、努力して周囲の評価を上げたい気持ちや周囲に負けていられない、などの競争心が芽生え、モチベーション向上につながります。結果として、「Will Can Must」を活用することはチームのパフォーマンスの向上につながります。
「Will Can Must」を活用して目標設定を行う為に、まずWillを考えます。Willは自分自身の興味や関心、他人の憧れなどから考えていきます。Willがわからない場合は、自分の過去を振り返っていきましょう。過去の行動などの中で自分自身が「楽しい」と感じたことを探します。充実感や楽しいと思うことに対して、なぜなのかと深掘りしていきましょう。そうすることで、自分にとってのポジティブな感情が明確になります。
次に、Canについて考えていきます。Canは自分自身にできることを明確にしていきましょう。これまでやってきた仕事や得意なことを明確にしていきます。営業であれば、王将力や新規開拓のための行動などが挙げられます。事務であれば、ワードやエクセルなどの事務スキルなども挙げられるでしょう。職種という大きな枠だけではなく、具体的にどのような仕事が自分にできるのかを洗い出していきましょう。また、Canには実務的なスキルだけではなく、内面的な自分自身の強みなども含まれます。
最後に、Mustについて考えていきます。自分が所属している企業や組織にとって必要なことや、それらをより成長させるために欠かせない物を考えていきましょう。Mustを考える際には、「現状の課題」を意識して考えます。現状の課題に対して、どう解決するために行動する必要があるのかという考えがMustに繋がるからです。個人個人が組織にとって何を求められていて、どのような成果を出せるのかを把握していくことが大切です。
「Will」、「Can」、「Must」、それぞれの3つの要素を洗い出したら、まとめる作業を行います。「Will Can Must」のテンプレートもあるので活用してみると良いでしょう。「Will」、「Can」、「Must」の3要素が満たす目標を設定します。Mustは組織も関与するため、一人で「Will Can Must」を行う場合は、WillとCanを優先して埋めましょう。WillとCanで見たいしている項目を探し、組織と話し合い、組織にとって必要な項目を見つけましょう。
目標は立てたままではなく定期的に振り返る必要があります。目標達成に向けて今自分がどの位置にいつのかわからなければモチベーションは維持できないでしょう。また、いつまでも目標達成が出来ず終わってしまう科のせいもあります。月に一度程度を目安に「Will Can Must」を活用した面談を行いましょう。初めに設定した目標の達成が難しい場合は、目標を再設定する必要もあります。期限を定めて、向かって実現可能な目標を設定しましょう。
360度評価とは、上司や同僚、部下をはじめた多方面の人たちからチェック方式で業務態度や能力を評価してもらう制度です。日常業務は基本的に上司からの評価が中心的となります。そのため、他の従業員から意見を聞く機会はほとんどありません。360度評価を実施することで他人からどう評価されているかを知る事が出来ます。「Can」は自分の認識と周囲からの見られ方にギャップが生じることがあります。周囲から客観的に評価を得ることで改めて自分の隠れた強みや能力、適性に気づく事が出来ます。
人事評価制度は「どのような人材を評価するか」という企業の判断軸になります。人事評価制度が破綻していると、一部の人だけが評価される仕組みになったりしていると、従業員の成長を抑止してしまうかもしれません。人材ひとりひとりに期待することや、必要な能力をを定義して評価方法を見直してみましょう。また、評価方法のひとつとして、目標管理制度があります。組織全体の目標と結び合わせて従業員一人一人に個人目標を立ててもらう手法です。周囲からの期待が伝わりやすく本人に自発的な努力を促せる事が出来ます。人事評価制度の見直しの際には評価方法の例として参考にしてみてください。
「Will Can Must」は元々リクルート社が人材育成のために開発したフレームワークでした。リクルート社の従業員は半期に一度、Will Can Mustシートを用いて、自分のキャリアを見直す時間を持ちます。従業員がそれぞれの仕事によって何を実現したいか、何ができるようにならなければならないかを上司とすり合わせます。その上で何をすべきかを決めていくため、高いモチベーションを維持したまま仕事に取り組む事が出来ます。
企業として、従業員の「Will Can Must」を意識しながら支援することで、企業のパフォ-マンス向上に繋がります。従業員一人一人が自分のキャリアを見直し、何を実現したいかを考えることでキャリアアップをはかることも可能です。また、「Will Can Must」を満たした目標を考え。目標のために行動することでモチベーション向上にもつながります。また、人事評価制度は刻々と変化し、適切な評価が難しくなっている今にとって有効な評価方法になるのではないでしょうか。企業のパフォーマンス向上のためにもぜひ検討してみてください。
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