DX人材を育成する方法は？【必要なスキルや職業別をご紹介します】

記事更新日：2021年09月16日｜初回公開日：2021年03月24日

昨今業務のさらなるデジタル化が進む中で、思うように経営が進まないと感じる方はいませんか。このような物事のデジタル化が優先的に行われる状況下で、DX（デジタルトランスフォーメーション）を主体的に行える人材の需要が高まっています。データとデジタル技術を活用し企業を変革していくことができれば、業務の効率化だけでなく、ビジネスモデルの変更や組織やプロセス改変、企業風土も変えることが可能です。これからの時代には、データとデジタルを利用し、競争社会を優位に動いていけるDX人材は重要視されています。こちらの記事ではDX人材について、詳しく解説していきます。

DX人材とは

デジタルビジネスの企画・推進を行う人材

DX人材とは、IT技術を使った業務効率化や業務改善を行うなど、企業におけるあらゆる業務をデジタル技術で支える人材のことです。デジタルの技術は年々進歩していて、それに伴い業務の内容は多岐に渡っています。そんな中、デジタルビジネスの企画・推進を行える人材がDX人材として重宝されています。DX人材に求められる要素として、企画・立案・推進ができること重要です。特に企画段階でより優れた企画を立案していかなければ、他社との競合に勝つことはできません。

デジタル化で需要が高まってきている

DX人材の需要は、ここ最近のデジタル化の成長と共に、より高まってきています。DX関連の求人の推移に関しては、2018年に比べて2020年は1.5倍ぐらいの求人数になっています。これだけ需要が高くなっているDX人材は、民間企業だけでなく中央省庁などでも求人をしばしば見かけるようになりました。今後ますますデジタル化が進んでいくと、DX人材は不足してくるのが目に見えているので、これからDX人材の育成にますます注力されることでしょう。

DX人材が注目される背景

デジタル化の急速な拡大

DX人材が注目される背景には、企業でのデジタル化を進める動きが大きくかかわっています。新型コロナウイルスの影響などもあり、在宅勤務のようなリモート環境で働くためには、デジタル化を進めてITによって業務を改善しなければいけません。そんな状況を解決するために、デジタル化を進めるにあたり必要になってくるのがDX人材です。DX人材がいることにより、デジタル化を一気に前へ前進させることができます。デジタル化を進めていきたい企業は、これからDX人材を育てる必要があるでしょう。

DXは米国・中国に遅れを取っている

2019年に日本のデジタルスイス・ローザンヌに拠点を置くビジネススクールIMD（国際経営開発研究所）が発表した「世界デジタル競争力ランキング」によると日本は23位でした。1位はアメリカで2位シンガポール、3位はスウェーデンという結果です。アジアでも韓国が10位、中国も22位と日本はアジアの中でも遅れをとっている状況です。DX人材の育成に関して遅れをとっている現状を、日本の企業は真剣に受け止めないと、さらに他国との差がでてくるでしょう。今後は日本全体でDX対策が急務になってくるといえますね。

DX人材の職種例

コンサルタント

DX人材の職種について、具体的に紹介していきます。1つ目の職種は、コンサルタントです。DX人材のコンサルタントの役割は、様々なデジタル技術を用いて企業の組織構造や企業内の業務改革を行う際の手助けをすることです。DXでのコンサルタントは、顧客が実現したいことをいかにデジタル技術で解決していくかを求められるので、デジタル技術に関する多種多様な知識を持っていることが重要です。また、経営コンサル的な要素にプラスしてサービスをデザインする思考も求められるでしょう。

プロデューサー

DX人材第二の職種は、プロデューサーです。DX人材としてのプロデューサーの役割は、DXを進めていくためにリーダーとなってチームをまとめられる存在です。プロデューサーとしての役割は3つあり、マネジメント力、外部環境把握力、そして組織牽引力が必要です。これらの中で、特にマネジメント力が重要だといえるでしょう。その理由としては、プロジェクトを全体的に俯瞰して見ることができ、的確に意思決定できる能力が必要だからです。また、プロジェクトの人員の体制確保など組織を動かす役割もあるので、プロデューサーはDXを進めるためには重要な存在だといえます。

アーキテクト

DX人材において重要な3つ目の職種は、アーキテクトです。アーキテクトの役割は、デジタル技術を使ってDXするためのシステム設計を行うことです。デジタル上の課題を、いかにIT技術を使って解決できるようなシステムを設計するかが大きな役割です。アーキテクトに必要なスキルとしては、アーキテクチャ設計と設計技法が挙げられます。業務では設計スキルを使用し、誰もが使えるシステム設計を考えることが求められます。また、アーキテクトには、プロジェクトを滞りなく進めるリーダーシップとコミュニケーション能力も求められるでしょう。

データサイエンティスト

DX人材で重要な職種の4つ目は、データサイエンティストです。DX人材のデータサイエンティストの役割は、DXに関するデジタル技術や蓄積されたビックデータからデータを分析し、データの活用方法を見つけ出すことです。データサイエンティストは様々な情報が集められたビックデータの中から、DXに使用できそうなデータの分析と解析を行い、ビジネスに役立てる方法を見つけ出します。そのため、ビジネスに関する幅広い知識も持ち合わせていなければデータの分析と解析をすることができません。また、データ分析した結果をビジネスに活用し、展開していくまでつなげていく発想力も必要となります。

UX・UIデザイナー

DX人材第4の職種は、UX・UIデザイナーです。DX人材のUX・UIデザイナーの役割は、DXを用いて作成したシステムを、システムユーザー向けに使えるデザインにすることです。これはWebデザイナーと同じような仕事で、ユーザーがいかに使いやすいシステムを作成できるかが重要です。そのため、UX・UIデザイナーもWebデザイナーと同様にシステムがビジネスに与える影響を理解し、業務を円滑に進めるためのデザイン力が求められます。例としては、Webデザインの技術やウェブサイトの設計技術、ウェブビジュアルの技術などウェブ制作に関するスキルが挙げられます。

エンジニア・プログラマ

DX人材の5つ目の職種は、エンジニアとプログラマです。DX人材としてのエンジニアとプログラマの役割は、DXで作成したシステムの実装やインフラを整備することです。エンジニア・プログラマは役割も幅広く、さまざまなシステム設計に至る上流工程から下流工程にいたるまでのITスキルが必要になってきます。業務をさらに細かく分担すると、ITスペシャリストとアプリケーションスペシャリストという職種があり、スキルを用いてシステム実装まで進めていきます。また、エンジニアの育成においては、基本情報技術者試験と応用情報技術試験の2つ試験を元にスキルレベルを把握することができます。

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DX人材に必要なスキル

組織・プロジェクト管理能力

DX人材に必要なスキルとしては、組織やプロジェクト管理能力が挙げられます。DXを推進していくにあたり、組織的な行動ができなければプロジェクトを上手く進行できないからです。そのため、DXのプロジェクトの課題や目的を明確にし、仮説を立てて進めていかなければなりません。そのためにもプロジェクトを管理し円滑に運営していく能力が必要となります。また、ユーザーのメリットやビジネスとしての収益性を考えたうえで、プロジェクトを進めていく必要があります。

ビジネス・サービス設計能力

DX人材に必要なスキルの2つ目には、ビジネス・サービス設計能力も挙げられるでしょう。DXを推進していくには、まず課題を洗い出し、問題点をデジタル技術を使ってどのように解決するかを考えることが欠かせません。課題解決方法を導き出すには、問題を解決のフローを描けるような基本的なビジネス能力も必要です。また、課題から見えたサービスを設計する能力も必要になってきます。新しいサービスを作るためには、今のビジネスやサービスにある課題を発見し、解決するための方法を考えビジネスを設計する能力が必須です。常にユーザーファーストの考え方で課題を考えていくことが大事でしょう。

データサイエンス・エンジニアリング能力

DX人材に必要なスキルとして、3つ目に必要なことはデータサイエンス・エンジニアリング能力です。データサイエンス能力はA Iや機械学習を実装するスキルを指し、エンジニアリング能力はクラウドなどを使ってシステムを実装するスキルです。この2つのスキルを使って、ユーザーの課題を解決できるアプリケーションを作成していきます。また、課題解決のために基本的なビジネススキルも持ち合わせておく必要もあります。データサイエンスとエンジニアリング能力はDXを進めていく上で、とても重要なスキルです。

DX人材を育成するには

DX人材を採用する

DX人材を育成するうえで重要なことは、まずDX人材を採用することでしょう。社内にDX人材がいればいいのですが、DXを推進していない企業に関しては、DX人材がいない可能性があります。まずDX人材を採用し、入社したDX人材からスキルやノウハウを社内に伝達してもらう必要があるでしょう。その際には、社内でこれからDX人材へ育成しようとしている候補者を選抜し、育成していくことが求められます。いずれにせよDX人材を育てる環境を作るためには、DXに詳しい人材が必要になるので、まずはDX人材を外部から採用して環境を整えていきましょう。

DX人材育成サービスを利用する

DX人材を育成に必要なこととして、2つ目にDX人材育成サービスを利用するという方法もあります。社内にDX人材を採用して、そこからスキル・ノウハウを伝えてもらうという方法もありますが、DX人材を直接育ててくれるサービスを利用すれば育成効率はあがるでしょう。DX人材育成サービスを提供する各社は、DX人材を育成するプログラムやノウハウを持っていて、DX人材を育成できる講座やコンサルタントを開催しています。社内でDXのスキル・ノウハウを伝達するより、このサービスを利用した方が手間もかからず最短でスキルが習得できるでしょう。

DX人材育成サービスのおすすめ

Dive in DX

ここからは、先ほど紹介したDX人材育成サービスの中でおすすめの会社を紹介します。まずは、『Dive in DX』です。Dive in DXは、株式会社NTTデータユニバーシティが提供しているDX人材育成サービスです。IT部門などのテクノロジサイドと、事業部門などのビジネスサイドのそれぞれのリーダー層・メンバー層を対象とした、少数選抜型の人財育成プログラムです。ビジネスとITの両面に詳しい人材の育成を目的とした内容のサービスであるといえるでしょう。

KDX道場

続いては、KADOKAWA Connectedがサービス提供をする『KDX道場』です。こちらのサービスは、2021年3月からサービス開始されるものです。KADOKAWA グループ内でDX を推進・実践し、成功体験と失敗体験を積み上げてきたノウハウを生かして、クライアントと一緒にDX人材を育成していくサービスです。それぞれの会社に合わせたDXの推進方法をコンサルしてくれるので、どんな会社でもそれぞれの会社にあったDX人材育成が可能になります。

まとめ

DX人材を育成して社内の生産性を上げよう

これからの時代ではデジタル面が急激に成長していくと良そうされるので、DX人材は今後必要不可欠な存在となってくるでしょう。デジタル技術やAI技術の進歩に伴いDXの需要は伸びてこれば、いかに社内でDX人材を配置し、DXを推進していくかが企業を成長させる鍵となります。また、DX人材の育成は時間がかかりますので、先行して人材育成をしておくことが重要です。社内のDX人材を増やし、これからのデジタル社会に備えられる企業づくりを目指していきましょう。