記事更新日:2022年09月22日 | 初回公開日:2022年09月30日
用語集 採用・求人のトレンド 人事・労務お役立ち情報録画面接とは、スマートフォンやパソコンに入れてあるビデオチャットアプリを用いて行う面接の通称です。企業は、口頭やテキストで質問を設定し、求職者に送付、求職者は好きな時間に好きな場所で面接を受け、録画した動画を送信します。つまり、通常の対面式の面接と違い、求職者と面接官が直接やり取りを行うことはありません。デバイスさえあればどこでも面接が行えるため、双方ともに負担が少なく採用活動を実施することができます。
録画面接が普及してきた背景には、SkypeやFacetimeなどのビデオチャットアプリの普及でオンラインでのセッションが一般化したことが挙げられます。また、採用期間の短期化に伴う人材獲得競争が激しくなったことも要因のひとつです。従来の対面式面接では、スケジュールの問題でどうしても企業が接触できる求職者の数に限りがありました。しかし、録画面接を取り入れることで、海外や地方に居住する求職者の面接参加へのハードルが下がり、応募者数の増加に繋がっています。
通常の面接では、双方の日時調整に手間が掛かってしまうことや、面接官の時間を拘束することなどが常に課題に挙げられてきました。一次面接、二次面接と何度も求職者と面接することで企業にマッチする人材か見極めることは大切ですが、日々業務に追われる従業員にとっては負担になってしまいます。一方の録画面接の場合は、求職者と面接官側の双方とも自由な時間に面接を行うことができるため、人材不足に悩む企業にとっての新たなソリューションとしても期待できます。
一般的に動画面接には、録画タイプとWeb面接(ライブ式)タイプの2種類あります。まず初めに録画タイプの面接は、企業側から応募者に向けて質問内容の送付を行ないます。そして応募者はこの質問内容に答える形で動画の撮影をして、企業側に送信をします。このように録画タイプの面接は質問を投げかけてから回答するまでにタイムラグがあるのが大きな特徴です。近年では映画や演劇などのオーディションにも取り入れられており、一般化しつつある面接スタイルです。
もう一方のWeb面接(ライブ式)は、SkypeやZoomなどを使い、通常の面接と同じようにオンライン上で面接官と対面で話すタイプの面接です。企業側は、リアルタイムで質疑応答ができるため、通常面接と近しい雰囲気で面接を実施することができます。リアルタイムのため、場所は自由ですが双方のスケジュール調整は必要でしょう。一次面接は録画面接、二次面接はWeb面接というようにフレーズによっても柔軟に取り入れると良いでしょう。
一次面接は人事、二次面接は配属先の上長、最終面接は役員といった方法で選考を進めていると、スピード感を持って実施することが難しくなってしまいます。また、求職者が他の企業から早期内定を貰うことで、選考辞退の割合が増えるケースも少なくありません。その点、録画面接を利用すれば、録画データを面接官にメールで送るだけで社内共有でき、面接官は好きな時間に確認することが可能です。時間のハードルを下げ、求職者へのリーチ数を増やすことにも繋がります。
録画面接の魅力は、同じ場所にいなくても複数人の面接官が確認できるため、面倒なスケジュール調整をせずに選考ができる点です。急な日程変更があった場合の日程調整は骨の折れる作業ですが、録画面接ではそれぞれのすき間時間に面接できるため、調整が非常に簡単になりました。また、面接中の画面を録画することもできるので、面接終了後にも何度も見返すことが可能です。面接中だけでは判断できなくても、他の採用担当者と共有して採用を進めることで選考のスピードアップにも繋がります。
人物面を重視した採用を行う企業であれば、録画面接はより効果を発揮します。録画面接では、話し方や表情、背景に映り込む部屋の様子などから求職者のさまざまな情報を得ることができます。履歴書やエントリーシートに書かれた自己紹介や自己PRではわからない、求職者のパーソナルな部分を動画を通して確認でき、より求職者の本質を見れるでしょう。質問内容は、就活生の人柄や熱意など紙面では見れないポテンシャルを探れるものを用意しましょう。
対面型の面接では、求職者は面接会場に移動する際の交通費や時間といった負担がかかります。特に面接会場から遠い地域に住んでいる求職者の場合は、大きな負担となるため選考を諦めてしまうことも珍しくありません。しかし録画面接であれば実際に会場に足を運ぶ必要がないので、応募者はより気軽に面接を受けることができます。応募のハードルが下がれば海外や地方の遠隔地に住む人材にもアプローチすることが可能になるでしょう。
録画面接はメリットばかりではありません。デメリットの一つとしてミスコミュニケーションが起こりやすいことがあげられます。録画面接では面接官と応募者が直接会話することがないので、応募者が質問の意図から逸れた回答をしても、聞き返すことは出来ません。またシステムの画質や音質の問題によって応募者の表情が読み取れなかったり、声が聞き取れなかったりする可能性もあります。そうした状況が発生すると、評価に影響を及ぼすことになってしまうでしょう。
他にも情報漏洩のリスクがあるといったデメリットもあげられます。対面型の面接と異なり、録画面接は撮影をした動画をWebシステムに投稿するため、情報漏洩のリスクが伴います。人為的なミスやハッキングなどによって動画が流出してしまうと求職者はもちろん、企業にとっても大きな痛手となってしまいます。そうした事態を未然に防ぐためにもセキュリティが信頼できるWebシステムを選ぶようにしましょう。
新たに動画面接を取り入れる際は、事前に導入目的を関係者に周知をすることが大切です。導入の目的は地方採用を積極的にするため、採用のスピードを上げるためなど、実施する企業によって異なるでしょう。こうした目的を浸透させることで、スムーズに導入を行なうことが出来るはずです。さらに、動画面接を行なう際に重要視するポイントを言語化したり、システムの使用方法をマニュアル化することで未然に混乱を防ぐこともできるでしょう。
自社がどのような人材を求めているのかを全員が共通認識できるようにすることも必要です。応募者に求める性格やスキルなどは職種やポジション、社風によっても異なるでしょう。どんな人物像にしても自社に合った人材を採用することがとても重要です。なぜなら自社に合うかのマッチングがうまくいかなければ、優秀な人物でも活躍できない可能性が高くなるからです。ですので、求める人物像を明確にして、理想に近い人材を採用することを目標にしましょう。
インタビューメーカー(interviewmaker)は、株式会社スタジアム社が展開している録画面接ツールです。導入社数が1,000社以上の実績ある、大規模の録画面接ツールとしても知られています。また、録画面接ツール以外にも、オンライン面接、面接日時のスケジュール調整機能など幅広い利用シーンで活用可能。録画面接ツールとしては、最低月額89,800円~、別途初期費用で利用できます。2020年の新型コロナウイルスの感染拡大に伴い、各サービスを期間限定で無償提供し企業支援を行なっています。
ジョブレコ(JobReco)は、株式会社テイクアンドシーが展開しているスマートフォンでも簡単にできる録画面接ツールです。採用側は、専用のスマホアプリで撮影された動画を確認・シェアすることはもちろん、評価など管理画面上で一括確認できます。また、内定通知や回答時間といった細かなカスタマイズができるのが嬉しいポイント。また、求職者のデータをCSVで一括出力でき、求職者側からの録画動画を個別に対応する手間も省け、少ないリソースでも効率よく選考活動を行えます。
HARUTAKAは、株式会社ZENKIGEN社がリリースしているオンライン面接、録画面接ツールです。大手企業の導入実績もあり、チャット機能や採用分析機能など機能面も充実。応募者から送られてくる録画データを確認し、その場で合否判断、次の選考日時もチャットで簡単に伝えることが可能です。また、アプリが不要なので求職者が思い立ったらすぐにWEB経由でエントリーすることができ、精神的障壁も低く、数多くの応募を得ることに繋がります。
バイオグラフ(BioGraph)は、株式会社マージナル社が展開する録画面接ツールです。応募者はアカウント作成をする必要がなく、企業側が面接予約を行うだけでスムーズにWEB面接をすることができます。低価格で導入しやすい4つの有料プランがあり、最低月額10,000円~、初期費用10,000円~利用可能です。中小企業でも始めやすく、利用目的や面接頻度など、企業のニーズに合わせてプラン変更し採用活動を進めることができます。
ハイアービュー(HireVue)は、2004年にアメリカで開発されたオンライン面接、録画面接ツールです。現在は、37ヶ国語以上に対応し、グローバル企業でも800社、日本国内でも100社以上の導入社数があります。オンライン・録画面接機能に特化しながらも、AIを用いた選考オプション機能があるのも大きな特徴。AIを用いた採用を取り入れることで、採用ミスマッチを減らし、企業にとって優秀な人材確保にも繋がります。
時間や場所が制限されない録画面接は、人手不足などでなかなか採用活動が進まない企業にとって多くの求職者に出会えるチャンスです。また、交通費や会場費などの採用にかかるコストを削減するだけでなく、録画データを複数人でチェックすることで評価基準のばらつきを防ぐことができます。動画を通して書類だけでは見抜くことができない求職者の本質を見ることでミスマッチを防ぎ、自社にとって効率良く優秀な人材確保に繋げましょう。
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