エンジニア採用が難しい理由とその対策方法とは【採用活動を成功させるポイントを解説】

記事更新日:2022年03月02日 初回公開日:2022年03月01日

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コロナ禍の影響によって私たちのライフスタイル自体が変わってきていると同時に、IT技術の発展はさらに加速していくと考えられます。それに伴い、エンジニアのニーズも増加傾向にあると言われています。それにも関わらず、エンジニア採用に頭を抱えている企業は少なくありません。特に多くの中小企業は、「そもそもどのようなエンジニアが欲しいのか」「どうやってエンジニアにアプローチするべきか」といった点でも悩んでいるようです。この記事ではエンジニアの採用難度が高まっている原因や、どうすれば必要なエンジニアを採用することができるのかについて詳しく解説します。

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エンジニア採用の現状

エンジニア採用は難しいとされている

IT業界が発展している一方で、エンジニアの人口不足は深刻化していると言われています。またエンジニアは専門職ということもあり、特に発展途上の中小企業はIT技術に関する専門知識がない場合も多いです。それだけでなく、採用基準を設けること自体が難しいともいわれているようです。エンジニア人口の少なさだけでなく、IT技術の変化のスピードが早すぎるということも、採用が難しい要因のひとつです。現段階で自社にはどのようなエンジニアが必要かという判断がしづらいためです。

エンジニアの採用が難しい理由

エンジニアの人材不足が進んでいる

エンジニアの人材不足が、年々進んでいるということをご存知でしょうか。経済産業省の調査によると、2030年時点で約79万人の需給ギャップが生じるのではないかと予測されています。人材不足が懸念されているのと同時に、優秀なエンジニアは大きな企業が取り合っているような状況です。技術が高いエンジニアほど好待遇で採用され、他会社に転職しないように囲い込まれていることが多いのです。このようなことが人材不足の要因のひとつになっています。

IT技術が急激に変化している

エンジニア人口の減少が深刻化しているのと反比例するかのように、IT技術は急激に変化し続けています。エンジニアの中でも特に、プログラマーやデータサイエンティストなどが不足している状況となっています。AIなどの人工知能が技術が進化しており、統計解析やITのスキルに加えて幅広い知識が求められていることが理由としてあげられます。しかしデータサイエンティストのように、最新の技術をコントロールできるエンジニア人口が追いついていないのが現状です。これからさらにIT企業が増加していく一方で、エンジニアの供給不足は加速していくでしょう。

働き方が多様化している

専門知識が必要なエンジニアだからこそ、ひとつの会社に絞らずに色々な働き方でエンジニア業をこなす人も増えています。その要因としては、テレワークやオンラインでの仕事が増えたため、エンジニアの仕事スタイル自体が多様化してきているということが考えられます。また近年増加傾向にあるのが副業としてエンジニアをするという働き方です。エンジニアは同じ会社に居続けて当たり前、という従来の働き方を見直すタイミングとなっているようです。

十分な条件を提示できない

エンジニアの人材市場で「売り手市場」が続いていることをご存知でしょうか。企業側が提示した条件ではエンジニア自身が求めている条件と見合わないことも多く、早くに見切られてしまう場合もあるようです。またエンジニア側は何社も採用面接を受けていることもよくあるため、他の企業の条件や待遇よりも自社が劣ってしまうケースもあります。条件や待遇を提示する際は、当然自社の経営陣との兼ね合いや予算などの問題もありますが、他社との比較も大切といえるでしょう。

エンジニアの能力を見極めるのが難しい

企業側がどんなにエンジニアが欲しいと思っても、採用担当がエンジニアのスキルを正確に見極めるのは簡単ではありません。専門職の中でも、さまざまな専門分野に枝分かれしているのがエンジニアという職業です。応募の時点でエンジニアの能力を完全に見極めるのは、ほぼ不可能だといわれています。なぜならエンジニアは「問題が起きた時にどう対処するか」ということも、技術のうちに含まれるからです。エンジニアの専門的かつ実践的な能力を見極めるためには、具体的な例題をいくつか用意しておくのが最適です。例えばこちらから「このような問題が起きた場合、あなたならどう対処しますか」といった具体的な質問を投げかけましょう。

採用担当者の知識不足

エンジニアは数ある職業の中でも、専門性の高い仕事にあたります。そのため企業の採用担当者もエンジニアのスキルを見極めるのが、かなり難しいと言われているのです。また、エンジニアは面接や書類だけでスキルを判断しにくい職業であることをご存知でしょうか。現場での判断や対応力が試される職種であるため、どこまで採用担当が先を見据えた書類選考・面接をできるかにかかっています。企業理念に沿ったエンジニアを採用するためには、ある程度エンジニアの知識がある社員の判断が必要になってきます。

エンジニアの採用におけるポイント

スピーディーな選考を行う

エンジニアという職業に限った話ではありませんが、優秀なエンジニアを雇用したいのであれば、なるべくスピーディーな選考を行う必要があります。応募しているエンジニア側も、書類を送って採用面接を受けているのは一社だけとは限らないからです。他の企業と比較して、自分がより働きやすい企業や待遇の良い企業を選ぶのが一般的でしょう。スピーディーな選考をするために、エンジニアの採用判断基準をあらかじめ細かく決めてその基準に沿った選考をするのが最適です。

給与の相場を把握しておく

2020年に「社会人経験のある男女10000人」を対象に、エン・ジャパンが独自にアンケートを実施しました。その結果、エンジニアが不満に思うこと・転職したい理由で圧倒的に多かったのが、「給与や待遇に不満がある」という理由でした。エンジニアは技術職であるため、特に給与に関してはシビアだといわれています。企業側は常にエンジニアの市場を把握し、他社がどのような待遇をしているか、給与の相場はどれくらいなのかを知っておくことが大切です。

募集対象の幅を広げる

優秀なエンジニアを採用したいが故に、企業側はつい募集条件を狭めてしまいがちです。ですがただでさえ人口が少ないエンジニアから、その条件にぴったり合うエンジニアを引き当てるのは難しいでしょう。専門性を高めるために採用基準を細かく設けるのはひとつの手段ではありますが、ある程度の人数を採用したい場合は募集対象を広げるように努めるのがおすすめです。募集対象が広がれば、多くのエンジニアが募集してくる可能性も広がります。

適切なペルソナ設計を行う

自社の経営方針に見合ったエンジニアを採用するためには、しっかりとしたペルソナ設定が必要になってきます。例えば、若い人向けのアプリ事業をやっているのであれば、その事業に見合った若めのペルソナ設定が必要です。年齢・性別だけでなく、どのような人間性で普段はどんな生活をしていて、何が好きで嫌いなのかなど細かくペルソナを設定することです。なるべくペルソナを細かく設定することで、採用においても役立つだけでなく採用後も企業理念からブレにくい基準になります。

自社のエンジニアにも協力してもらう

エンジニアは人口が少ないだけでなく専門性が高い職業なので、自社のエンジニアに協力してもらうのも有効な手段です。どのようなエンジニアが必要で、現段階で自社が求めるスキルはどの程度なのか、自社のエンジニアに相談してみましょう。また紹介制度などを設けて、自社のエンジニアから優秀なエンジニアを紹介してもらうという方法もあります。エンジニアは人口が少ない専門職のため、狭い世界で横の繋がりがある社員も多いといわれています。募集をかけることを戸惑っている場合は、自社のエンジニアの声に耳を傾けるところから始めるのがいいかもしれません。

外国人エンジニアの採用も視野に入れる

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日本企業が採用活動を行うときに、日本人エンジニアを雇用しようという固定観念から抜け出せない場合がほとんどです。しかし視野を広げて、外国人エンジニアの採用を検討してみるのもいいでしょう。外国人エンジニアは日本人エンジニアと比べて、効率と結果重視というスタンスの人が多いので、多くの日本人エンジニアを無理に雇うよりも効率的だという意見もあります。採用手段としては、外国人求人媒体を利用したり、外国人材専門の人材紹介サイトを利用したりすると、ある程度経験のあるエンジニアを獲得しやすくなります。

エンジニア採用を行う手法

求人サイトを活用する

エンジニアを採用するにあたって、企業単体で募集するには時間と労力がかかりすぎてしまうケースが少なくありません。まずは求人サイトに登録して、最大限に活用するのがおすすめです。特にエンジニアの場合は、年収アップやより良い環境で働きたいということを考えて転職する人が多いのが特徴です。その際に、ほとんどのエンジニアは求人サイトから応募しています。自社が採用したいエンジニアの理想像をしっかり絞って、管理しやすく相性の良さそうな求人サイトを見つけましょう。

採用エージェントに依頼する

企業がエンジニアを採用するにあたって、様々な部分で負担がかかってしまう場合や、ゼロベースからエンジニアを探すのが困難な場合もあります。そういった場合は、採用エージェントに力を借りることもひとつの手段です。採用エージェントは、求職者が転職を効率的に進められるようサポートしてくれる役割です。転職の多いエンジニアは、エージェントを頼っている人も多いと言われています。企業側から採用エージェントに依頼することで、自社に合ったエンジニアとマッチングできる可能性が高まるでしょう。

ダイレクトリクルーティングを行う

最近増えている採用方法として、ダイレクトリクルーティングというものがあります。特にエンジニアのような専門職の場合は直接企業側からオファーをかける方が、欲しい人材を採用できる可能性が上がります。従来のように募集をかけて欲しいエンジニアを待つよりも、企業側からスカウトする方が効率も良いのです。社員からの紹介を主としたリファラル採用や、直接メールでスカウトする方法もあります。自社の経営方針に合ったエンジニアを見つけて、会社のアピールポイントをエンジニアに直接ぶつけてみるのはいかがでしょうか。

まとめ

エンジニア視点に立って採用活動を行いましょう

年々、人口が減少していると言われているエンジニアですが、それと反比例してエンジニアを必要としている企業は増え続けています。従来の採用方法に縛られたままだと、確かに優秀なエンジニアの採用は難しいですが、採用手段はさまざまです。自社の経営方針やこの先の経営状況を想定して、ベストな方法でエンジニア採用に力を入れてみてはいかがでしょうか。エンジニアの採用活動を行う際にはエンジニアの視点に立って、どのような会社であれば働きたいかということを第一に考えるようにしましょう。

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