社内アンケートの実施方法とは？【質問例も併せて紹介します】

記事更新日：2023年08月21日｜初回公開日：2023年08月21日

会社として、社員に働きやすい環境を提供することは離職防止にも繋がる重要な課題です。しかし社員が自社や業務に対してどういった考えを持っているかくみ取るのは簡単ではありません。直接社員にヒアリングを行ったとしても、対面では本音を回答してくれない可能性もあります。そこで最適なのが、社内アンケートです。社内アンケートを活用することで、企業の課題を把握し従業員満足度を高めるための改善を行うことが出来ます。社内アンケートについて解説していきますので、人事担当者の方は参考にしてみてください。

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社内アンケートの質問例

業務内容についての質問

社内アンケートは動機付け要因と衛生要因に分けて、従業員満足度を調査します。業務内容についての質問は、動機付け要因に該当します。業務内容について質問することで、与えられている業務に対して従業員がどれだけ満足しているのかを測ります。具体的には、業務が自分の適性に合っているかどうかや業務を行っている上で達成感を得られているかなどを質問します。この項目が高い数値の従業員は、意欲が高く従業員満足度も高い状態です。

社風についての質問

社風についての質問は衛生要因に該当します。衛星要因とは、職場や人間環境などについて社員の満足度を測る項目です。社風に関して質問を行う際には、職場がコミュニケーションやチームワークが取れている職場なのか・自主性を発揮できているかどうかという雰囲気についてを測ります。具体的な質問は、自分の意見を言いやすいか・向上心を評価してもらえるかなどです。困ったときに周囲が助けてくれるかというのも効果的な質問です。

会社の制度についての質問

会社の制度や設備に対しての質問は、給与や評価制度についての内容も含まれているため衛生要因の中でも重要な項目です。給与や評価制度についての質問だけでなく、キャリア支援が行われていると感じるかという質問もこの項目で行うとよいでしょう。この項目では、現状の給料に納得しているかどうかや正当に評価されているかどうかについて質問をします。またキャリア支援について質問を行う場合は、制度が整っていると思うかやキャリアについて相談しやすい環境かどうかを質問しましょう。

ワークライフバランスについての質問

ワークライフバランスについての質問も、衛生要因の質問項目です。業務量が多く残業が増え、ワークライフバランスが崩れていないかの質問を行います。働き方改革や多様な働き方が増えている昨今では、ワークライフバランスを取れているかどうかをしっかりと把握することが大切です。確認するためには、与えられている業務量は適切かどうかしっかりと休日として休めているかどうかの質問を行います。やむを得ない場合に休みが取れているかどうかも重要な項目です。

社員の心身状態についての質問

社員の心身状態についての質問も、衛生要因を知る大切な項目です。心身状態に関する質問では、日常生活で心身を害すことがないかどうかを確認します。厚生労働省が行った調査によると、約52％の人が業務中にストレスを感じている事があると回答しています。業務に精神的な余裕をもって取り組めているか・ハラスメントを受けていないかどうかなど、社員のメンタル状況を把握することは企業にとっても大切です。大きな問題に発展しないよう事前に把握することで対応が出来ます。

社内アンケートを実施する目的

業務改善に努める

社内アンケートを実施する目的は、業務改善に努めるためです。社内アンケートの質問内容によって、企業の課題を浮き彫りにすることが出来ます。人事制度や福利厚生に対して従業員に質問をすることで、社員の意見や考えを把握することが可能です。また部署内でしっかりとマネジメントが出来ているかどうかも、社内アンケートで確認することが出来ます。どのアンケートを行う場合でも、企業が社員の考えを適切に把握することを目的としており、出た結果に対して企業は環境や設備改善を行うために実施します。

社内アンケートを実施するメリット

社内の課題や問題を発見できる

社内アンケートを実施するメリットは、社内の課題や問題を発見できる点です。普段の業務の中で上司や人事に、何か不満を感じる事や改善してほしい点を直接聞かれても思っていることを伝えられない人の方が多いのではないでしょうか。また業務に追われている職場は、ヒアリングの場を設けるのも難しいかもしれません。アンケートであれば、自分のタイミングで回答が出来るため負担も軽減できます。また匿名性にすることでより詳しい声を集める事が可能です。

社員のやる気に繋がる

社内アンケートは、社員のやる気に繋がるメリットがあります。社内アンケートの実施は、企業が社員の為に環境を改善しようとしている姿勢を示すことが出来ます。アンケートを行った結果、職場の環境改善やその効果を実感することが出来ると企業に対しての信頼が増しエンゲージメントの向上も期待することが可能です。社員のエンゲージメントが高まると、企業の為に積極的に業務に取り組むようになり、業績アップに貢献しようとします。

顧客満足度が上がる

顧客満足度が上がるのも、社内アンケートを実施するメリットです。社内アンケートの結果に伴い職場改善を行うことで、社員の満足度が高まりモチベーションアップに繋がります。モチベーションが高まることで、サービスの質が上がる・より良い商品の開発や顧客への対応スキルが高まるなどの効果が生まれます。こういった効果によって顧客満足度の向上を見込めます。顧客満足度が高まることでリピーターが増え、企業のイメージアップにも繋がります。

社内アンケートを実施するデメリット

質問によっては社員の本音を引き出せない

社内アンケートを実施するデメリットは、質問によっては社員の本音を引き出せないことです。企業が回答してほしい内容を誘導するような質問や、回答しなければならない質問の数が多い場合には社員の本音を引き出すことは難しくなります。また誰が回答したかわかるような記名式でアンケートを実施した場合にも、人事評価に影響を与えるのではなど考えてしまい当たり障りのない回答になってしまいがちです。本音を引き出したい場合には、無記名で誘導質問をなくすとよいでしょう。

社員の負担になる

社員の負担になってしまうのも、社内アンケートを実施するデメリットです。社内アンケートに回答してもらうには、通常業務を止めて回答してもらう必要があります。質問数があまりにも多いものや、実施期間が短く頻繁にアンケートに回答しなければならない場合は社員の不満に繋がる恐れもあります。社内アンケートを実施することに対して社員が不満を抱いてしまうと、適当に回答する人が出てきてしまい、正確な意見を集める事が難しくなります。社内アンケートは社員の負担にならないような質問数や頻度で実施することを心がけましょう。

社内アンケート実施の注意点

結果報告する回答リスクを社員に伝える

社内アンケート実施の際は、結果報告する回答リスクを社員に伝えておきましょう。社内アンケートを本音で回答したくないと考えている社員は、回答した個人が特定されることを恐れている人が多くいます。無記名で回答をしても、アンケートには個人情報を含むことが多く回答者が分かってしまう可能性があります。そのため、社内アンケートを実施する際には回答者のプライバシー保護に配慮を行い、アンケート結果を適切に取り扱うことを社員にしっかり伝えておくことが大切です。

強制的に答え方を誘導する文章は作らない

社内アンケート実施の注意点は、強制的に答え方を誘導する文章は作らないことです。社内アンケートの質問項目を作成する際に、こういう風に回答してほしいという会社としての思惑が出てしまうと社員の本音を引き出すことは出来ません。「一般的には〇〇だと考えられていますが、あなたも同じ考えですか？」といった回答は誘導する質問に該当します。社内アンケートは社員の考えていることを会社が把握することを目的に実施します。そのため、回答を誘導するような質問は行わないようにしましょう。

答えたくない人に回答を強制するとパワハラになる可能性がある

答えたくない人に回答を強制するとパワハラに該当する恐れがあるので、社内アンケート実施の際には注意しましょう。社内アンケートはあくまでも社員の声を集めて組織の改善を行う事を目的としています。また社内アンケートは業務の合間に時間を取って回答してもらうものであり、任意で回答してもらうものです。業務で空き時間がない場合や、アンケートに心理的安全性を感じられないと考えている人は回答しない場合があります。だからといって無理やり回答させるのはパワハラになる可能性があります。

有効活用しないと社員が実施する意味ないと感じる

社内アンケートを実施する場合には、結果を有効活用しないと社員が実施する意味がないと感じてしまうため注意が必要です。社員のリアルな声を聞くため、質問を作成するのは重要な工程です。しかしアンケートを実施しただけで終わってしまうと、せっかく質問を考えていても意味がありません。結果を分析し社内の課題や問題点を解決し、社員の満足度を高める事が本来の目的です。アンケートを実施しただけで何も改善が見られない状態では、社内アンケートに対して社員の不満が溜まっていきます。出た結果に対してしっかりと活用することが大切です。

社内アンケートの実施方法

記名方法か匿名方法がある

社内アンケートの実施方法は、記名式と匿名式があります。記名式のアンケートは誰が回答したかすぐに分かるため、本音を回答してもらい辛くなります。記名式に比べ、個人を特定されないため匿名式の方が回答する事への抵抗が少なく本音を聞き出しやすい傾向にあります。しかし匿名式にしてしまうと、気になる意見を見つけても誰が回答したかわからないため、確認や改善に時間がかかってしまいます。匿名で行う場合にも、部署名や年代などを記載してもらうようにしましょう。

無料テンプレートを使用する

無料のテンプレートを使用するのも、社内アンケートの実施方法です。社内アンケートには有料テンプレートと無料テンプレートがあります。無料のテンプレートは有料に比べて機能が少なく、様々な活用法は出来ないかもしれません。しかし有料のテンプレートは、導入費用だけではなく、ランニングコストが掛かるものもあります。社内アンケートは定期的に行って効果をみる事が多いため、一定の期間利用することになります。機能が沢山ついていても、月額料金が高い場合は無駄になってしまうためしっかりと比較しましょう。

まとめ

社内アンケートを有効活用して業務改善に努めよう

社内アンケートの質問例や、実施するメリットなどについて解説しました。社内アンケートは実施すれば終わりでなく、回答の結果に対してしっかりと対策や改善を行う事で、社員の従業員満足度の向上を見込むことが出来ます。しかしあまりに質問数が多いアンケートや、実施頻度の高いアンケートは社員にとって不満の元になってしまうかもしれません。また記名が必要かどうかでも回答の内容が異なってきます。社員の本音の声を集めるためには、質問を精査し匿名式を取るなど工夫が必要です。社内アンケートを活用して、業務改善に努めましょう。