eNPSとは【eNPSを導入するメリットや調査方法を詳しく解説します】

記事更新日:2022年07月24日 初回公開日:2022年07月22日

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日々の業務をこなす中で、従業員一人一人は仕事に対してどのように感じているのでしょうか。従業員の職場に対する満足度を知ることは、職場環境の改善に繋がります。そこで今回は、eNPSを取り上げ、従業員の職場に対する満足度を調査する方法を紹介します。加えて説明するのは、ESとの違いや平均スコア、eNPSを導入するメリットや導入事例などです。そして、実際にeNPSを取り入れる際に役立つサービスもお伝えします。職場環境をより良くするために、従業員の満足度を効率よく知りたいと考えている人事担当の方にぜひ読んでいただきたい内容です。

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eNPSとは

職場の推奨度を数値化したもの

eNPSとはEmployee Net Promoter Scoreの略称で、職場の推奨度を数値化したものです。社員に「親しい知人や友人にあなたの職場をどれくらい勧めたいか」を尋ねることで測ります。eNPSによって、仕事へのやりがいや自社への愛着、業務に対する満足度などを定量的に把握できます。それを活かして改善策を考えることや、次に企業として取り組むべきことが分かるのです。一般的に、eNPSが高い企業ほど従業員エンゲージメントが高く、業績や生産性も高くなる傾向があります。

eNPSとESの違い

eNPSの方が正確な評価が導き出せる

eNPSとESの違いは、eNPSの方が正確な評価が導き出せるということです。ESの調査では「現在の職場にどれだけ満足していますか」という質問をします。それに比べてeNPSの調査の方が、高得点をつける心理的ハードルが高いのです。これによって、従業員の職場に対する意識を正確に把握できます。そして、eNPSの調査では点数ごとに従業員を3つにセグメント化します。3つとは「推奨者」「中立者」「批判者」のことです。調査の結果を元に、セグメントごとの対策を考えることに繋がります。

eNPSの調査方法

eNPSについて理解する

eNPSの調査方法として、まず初めにeNPSについて理解する必要があります。eNPSでは質問に対して0~10点の中で何点を付けたかにより、従業員を推奨者と中立者と批判者の3つに分けます。9~10点を付けた人は推奨者で、職場に対して全ての面で満足しており、高いモチベーションを持っている従業員です。7~8点を付けた人は中立者で、職場に人並み以上の愛着を持っている従業員です。0~6点を付けた人は批判者で、職場に対して満足していない従業員のため、生産性は低いと言えます。

労働環境などの質問と合わせて内容を考える

eNPSの調査方法として、次に労働環境などの質問と合わせて内容を考えましょう。「親しい知人や友人にあなたの職場をどれくらい勧めたいか」という質問だけでは、従業員がなぜその点数を付けたのかまでは分かりません。そこで、他の質問もあわせて考えましょう。例として挙げられるのは「仕事の質や量に満足しているか」や、「顧客への貢献を実感しているか」などです。質問内容は会社の特性や目的、サービス内容によって柔軟に決めるようにしましょう。

スコアを計算する

eNPSの調査方法として最後に行うのは、スコアを計算することです。まずは、点数ごとに従業員を3つに分類します。そして、推奨者の割合から批判者の割合を引いた値が、eNPSの値です。スコアは-100から+100の間になります。日本人は中間的な選択肢を好む傾向があるため、4~6点を選ぶ人が多いと言えます。4~6点は批判者に分類されマイナスとなるため、日本でこの調査を行うとスコアがマイナスとなる場合が多いのです。スコアが出たら、同じ業界の平均値と比べてみましょう。

eNPSの平均スコア

国内企業の平均は-40から-20程度

eNPSの平均スコアは、国内企業は-40から-20程度です。一般的にアメリカの企業と比べると、低い値になります。業界別にスコアを見てみると、eNPSのスコアが高いのは官公庁や自治体、公共団体です。eNPSのスコアが低いのは、出版・印刷関連産業やサービス業、運輸・運送業です。顧客への貢献実感や評価、報酬に対して満点を付けた人のeNPSのスコアは、32.39でした。それに対し全ての項目に置いて最低値を付けた人のeNPSのスコアは-96.88となっています。

eNPSを導入するメリット

調査結果が明確な数字で表される

eNPSを導入するメリットは、調査結果が明確な数字で表されることです。eNPSの調査ではシンプルな質問のスコアによって計算され、結果が数字として表れます。そのため従業員から見ても、理解しやすい内容となっているのです。職場の満足度を測るために、多くの指標を複雑に組み合わせて使用する企業もあります。しかしそれでは、混乱やミスを生み出しやすい環境を作ってしまいます。従業員が理解しやすい指標で会社の方針を決めることで、経営層や上司の決定に納得してもらうことに繋がるのです。

生産性を上げることができる

eNPSを導入するメリットとして、生産性を上げることもできます。eNPSの調査で得られた結果を上手く活用することで、生産性を向上させ、会社の収益性を高めることに繋がります。eNPSのスコアが高い従業員は、スコアが低い従業員に比べて高い生産性を発揮するでしょう。eNPSの調査結果から施策を考えることで、従業員の満足度が上がり、アイディアなどが生まれやすくなります。それにより、会社の業績が上がるなどの好循環が作り出せます。

社員の離職防止に繋がる

eNPSを導入するメリットとして、社員の離職防止に繋がることも挙げられます。eNPSのスコアと離職率は相関関係にあります。批判者の離職率は、推奨者や中立者の2倍に上ると言われているのです。批判者に分類される従業員の不満な点や、原因を明らかにする必要があります。その上で、今まで以上に細やかなフォローを行うことで、離職を防ぎましょう。このような努力が、優秀な人材を失ってしまうという経営課題を解決することに、繋がっていくのです。

リファラル採用に活用できる

eNPSを導入するメリットとして、リファラル採用に活用できることも考えられます。リファラル採用とは、自社の従業員に友人や知人を紹介してもらう採用手法です。eNPSのスコアが高い従業員は、リファラル採用にも協力的な傾向があります。職場に対してもポジティブなイメージを持っているため、ミスマッチを防いでくれるのです。採用コストをかけずに、従業員が優秀な人材を連れて来るというサイクルが生まれれば、企業にとっても大きなメリットとなります。

eNPSの導入事例

株式会社東急エージェンシー

eNPSの導入事例として挙げられるのは、株式会社東急エージェンシーです。この企業では「ワークスタイルデザイン部」を2017年に立ち上げ、働き方改革に努めています。そして半年に1回eNPS調査を実施しています。eNPS調査を行ったことで、社内風土の改善と業務時間の短縮という課題が浮かび上がって来ました。そこで風土改革委員会の発足や、人事制度の変更を行いました。他にも従業員の各仕事に費やしている時間の調査や、会議時間の短縮など具体的な施策を行うことで、eNPSのスコアを高めています。

株式会社FiNC Technologies

eNPSの導入事例には、株式会社FiNC Technologiesがあります。この企業では、2018年からeNPS調査を実施しています。すると、優先課題として会社の動きがよく見えないことや、組織カルチャーが薄まってきていることなどが出てきました。この結果を受けて、会議の議事録や検討資料などを特別なもの以外は、全社員が確認できるように共有しました。組織カルチャーが薄まってきている問題は、行動指針に合った行動をした社員を表彰することで、解消しています。

株式会社スタイルズ

株式会社スタイルズは「従業員の力を発揮できる会社にして業績を伸ばしたい」という思いのもと、eNPSを導入しました。ところが従業員の回答から、想像以上に会社に対するロイヤルティが低いことが判明したのです。そこで従業員が安心して意見を言える文化づくりをするために、懇親会を定期的に開催し、従業員で集まる機会を増やしました。これにより、従業員同士の交流が活発になりました。意見を言いやすくなったことで、従業員一人一人が自分で考えて動く風土に変わったようです。

物語コーポレーション

eNPSの導入事例として、物語コーポレーションも参考になります。この企業ではeNPS調査を実施したことで、従業員が成長を実感できていないことや、ハウスルールが守られていないという課題が分かりました。そこで入社後に細かな目標設定を行うことに加え、ルールを再周知させる施策や、身だしなみのチェックを徹底しました。さらに、調査データや課題をマネジャーと従業員が共有することで、従業員の声が活かされていると感じるようにしたのです。このように、企業が働く環境を改善しようとしている姿勢を見せることも大切です。

eNPS調査を委託できるおすすめの企業

NTTコムオンライン・マーケティング・ソリューション株式会社

eNPS調査を委託できるおすすめの企業として、NTTコムオンライン・マーケティング・ソリューション株式会社があります。この企業では「NTTコム リサーチモニター」を活用し、依頼した企業と同業種で同一規模の社員を対象に調査を実施します。この結果を用いることで、業界内でのポジショニングの把握や、自社の強みと弱みの把握が可能です。またNTTデータ経営研究所と連携し、eNPS調査を使った調査分析やコンサルティングまで提供してもらえます。このようなサービスを利用することが、eNPSスコアの向上に繋がります。

株式会社Emotion Tech

eNPS調査を委託できるおすすめの企業には、株式会社Emotion Techもあります。この企業が提供しているEmotionTech EXのクラウドシステムは、eNPSなどを用いた調査や分析がいつでも簡単に行えるサービスです。調査のテンプレートを使うこともできますが、ヒアリングしたい質問を自由に設計することも可能です。集まってきた回答はリアルタイムで確認でき、自動で集計と分析がされた画面を一目で見ることができます。そして、様々な課題の中で、最も優先度が高いポイントを正確に特定してもらうこともできます。

株式会社シーベース

eNPS調査を委託できる企業として、株式会社シーベースもおすすめです。この企業では、eNPS調査において、サービスに精通したスタッフがフルサポートを行っています。そのため、初めてeNPSを取り入れる企業でも、安心して任せることができるのです。そして、人事担当者の負担も軽減してくれます。具体的には、導入目的に合わせた徹底フォローや運用方針のアドバイス、アンケート設問作成の助言がもらえます。また、優先的にフォローが必要なスタッフの特定からフォロー内容の登録、結果の報告の一元管理などが可能です。

まとめ

eNPSの調査結果を活用して社員の意識を高めましょう

eNPS調査によって、職場の推奨度から従業員の職場に対する満足度が分かります。数値によって正確に把握できる上に、従業員を3つにセグメント化することで、それぞれの対策を打てるのです。メリットとして、生産性が上がって離職率が下がることや、リファラル採用に活用できることなどが期待できます。eNPSへの関心は日本でも高まっていることから、様々なサービスも存在しています。自社で独自に行うことが難しい場合は、そういったサービスも上手く活用しましょう。そして、従業員が満足感を持って働ける職場づくりに努めることが大切です。

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