主体性とは【自主性との違いや求められる理由などを解説します】

記事更新日：2023年06月28日｜初回公開日：2023年06月28日

人事・労務お役立ち情報

社会人になって求められることが多くなる主体性ですが、すぐに身に付けることが出来る訳ではありません。またそれぞれ従業員の性格により、積極的に行動する事が得意ではない人もいます。しかし主体性を持っているかどうかは、本人の性格だけに限らず主体性を発揮し辛い環境や知識不足など様々な事が考えられます。従業員の主体性を引き出すためには本人の努力だけではなく、企業としても発揮しやすい環境作りが欠かせません。主体性について解説していきますので、従業員に主体性を持ってもらいたいと考えている人事担当者の方は参考にしてみてください。

主体性とは

期待されていることを考えて自ら行動すること

主体性とは、期待されている事を考えて自ら行動することです。一般的に主体性がないと言われている人は、自ら考えて動くことはなく支持されるのを待っている人が殆どです。経済産業省によって提唱されている「社会人基礎力」でも、主体性は社会人が持っておくべき重要な能力の一つとされています。社会人基礎力は職種や階級問わず、社会人として業務を行っていく上で必要な能力と定義されています。主体性というと漠然としていますが、研修や会議の場で自分の意見を言える人や考えて行動出来る人が主体性を持っていると言えます。

主体性と自主性の違い

自主性はすでにある物事や状況に対して行動を起こす

主体性と似ている言葉として自主性があり、率先して行動を行うという点では似ています。しかし自主性は物事や事象がある前提で行動する事を指しています。主体性は何もない状態から自分で考え行動しますが、自主性は何か既に対象のものがあるという点が異なります。また主体性は自分が起こす行動に責任が伴いますが、自主性には責任などが含まれていない場合が殆どです。やるべきことを決めるのが自分であるか他人であるかの違いがある為、社会人としては主体性と自主性両方を持っておく必要があります。

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主体性が求められる理由

タテ社会からヨコ社会に変化している

主体性が求められているのは、タテ社会からヨコ社会に変化している為です。高度経済成長期の時の日本では、大量生産を行うことが一般的でした。しかし時代の変化により、大量生産するだけでは商品は売れなくなってしまう為、刷新的な物を生産することが求められています。その為、従来のような年功序列でヒエラルキーが求められるようなタテ社会ではイノベーションを起こすことは簡単ではありません。時代の流れに合わせるためにも、タテ社会から変化に柔軟で誰もが発言しやすいヨコ社会へと移行してきています。

主体性がない人の特徴

人任せにしてしまう

主体性を持っていない人は、人任せにしてしまう傾向にあります。「誰か他の人がやってくれるだろう」と考えている人が多く、直接指示された業務はしっかりとこなしますが自分がやりたいと思っている業務以外は関わろうとしません。手間のかかる業務を気軽に人に頼み、目の前でチームの人が困っていても自分の業務ではないという認識の為手伝うこともしません。わざと気づいていない振りをしている訳ではなく他人がやることだと思っている為、罪悪感を持つこともありません。

自分で判断をしない

主体性がない人は、自分で判断をしようとしません。主体性を持っていない人は、責任を負いたくないと思っている為、人に判断を委ねる傾向にあります。「お任せします。」が口癖の場合もあり、一見すると丁寧に対応しており感じのいい人というイメージを持たれやすいですが、判断が必要な場面になると毎回人に任せています。全ての判断を人に任せる人と一緒に業務を行っていると、様々な場面で何をするのかを指示しなければなりません。全てを相手に任せている人のサポートをするだけで、大変な労力が必要となります。

自分の意見を周りに言わない

主体性がない人の特徴として、自分の意見を周りに言わない事が挙げられます。自分の意見を持っていない訳ではありませんが、自ら発言することは殆どなく誰かの意見に合わせてしまう事が多い傾向です。言いたいことがあったとしても、既に誰かの意見が出ている場合は自分の意見を引っ込めてしまいます。何か自分の意見を持っていても発言しない為、他人の意見とぶつかり合うことはありません。しかし発言しないことによって自分のやりたいことが出来ずに、ストレスを抱えやすくなってしまいます。

周りの人や環境のせいにする

周りの人や環境のせいにするのも、主体性がない人の特徴です。業務上トラブルやミスが発生した時だけでなく、十分な業績を残せなかった場合に主体性のない人はその理由について自分以外の人のせいにする人が多くいます。説明をされたが不足していた、そのやり方では合わなかったなど様々な理由をつけて自分を正当化しようと言い訳をします。こういった言い訳ばかりをしていると、相手に良くない印象を与えてしまいます。また言い訳ばかりをして改善策などは全く考えようとしない為、成長も難しいでしょう。

無気力で向上心がない

無気力で向上心がないのも、主体性を持っていない人と言えます。依頼された業務は問題なく行っていきますが、指示されている事しか行わずそれ以上の事はしようとしません。タスクとして業務をこなしているだけなので、何の為に行っているのか・何に役に立っているのかという意識をもって取り組む人も少ないでしょう。その為、より良くしようという意識がなく自分のスキルを上げようという向上心も持っていません。指示されたことをこなすだけの為、主体性のない人は評価されづらくなります。

自ら動かない

自ら動こうとしない人も、主体性を持っていません。主体性を持っている人は能動的に自分の頭で考え行動を行いますが、主体性がない人は指示待ちの為受動的な人が多くなります。自分が担当する業務が終わっても、誰かから指示を受けるまではずっと待ち続けています。何か分からないことが出来たとしても、自分で誰かに質問するという事はなく誰かから声を掛けてもらわないと動けません。自分から動かない為、業務を行うスキルを持っていたとしても主張をすることがない事から能力がないと捉えられることもあります。

主体性がなくなる原因

周囲の影響でモチベーションが低下した

主体性がなくなる原因として、周囲の影響でモチベーションが低下したことが考えられます。主体性がない従業員は何も若手社員に限ったことではありません。先輩や上司など組織全体に広がっていることも考えられます。そういった環境の中で、若手社員が業務の改善などを積極的に提案しても、主体性がなく業務に積極的ではない上司の場合は若手のやる気を削ぐ言葉を掛けてしまいがちです。いくら主体性を持っていたとしても、上司や周りに主体性を持たない人が多いと徐々にやる気が低下し能動的に動くことを辞めてしまいます。

環境が整っていない

主体性は、環境が整っていない事が原因で無くなることがあります。従業員が業務に対して積極的に取り組み、企業の為に働きたいと考えるには安心して働ける環境でなければなりません。業務上で何か起こった際に、相談しやすい環境があることは大切です。従業員同士が信頼関係を構築出来ていることで、様々な意見交換が行えます。意見を出しても否定される・聞いてもらえない環境では従業員の主体性を育てることは出来ません。自分の意見を発言しやすく、やりがいのある業務に携わっているという実感を持てる環境の提供により、従業員の退職などを防ぐことも出来ます。

組織の目標が十分に共有できていない

組織の目標が十分に共有出来ていない場合でも、主体性が失われることがあります。理念やビジョンを掲げている企業が殆どですが、その理念などをしっかりと末端の従業員まで浸透出来ていないとどれだけ意義のある業務を行っていてもやらされてる感が出てしまいます。やらされている感を感じてしまうと主体的に取り組むことは簡単ではありません。義務的な意識を減らすためには、組織の目標をしっかりと共有することが大切です。理念やビジョンが浸透することで、組織の一員としての意識が生まれやすくなります。

従業員に主体性を発揮してもらう方法

指示の方法を見直す

従業員に主体性を発揮してもらう為には、指示の方法を見直しましょう。従業員が能動的に業務に取り組むためには、発言や行動しやすい環境作りが大切です。主体性は元々持ち合わせているかどうかで能動的に動けるかどうかが影響していますが、業務においては事前に上司から必要な情報を与えられているかという点も関係してきます。必要な情報がないまま自分のやり方でやってみて、という依頼の仕方では主体性を持って業務に取り組むことは出来ません。主体性がないと感じている従業員がいる場合は、業務の指示方法を変えてみましょう。

期待している行動を明確に伝える

従業員に主体性を持たせるには、期待している行動を明確に伝えることが大切です。従業員が主体性を持って業務に取り組んでくれることを期待する場合には、従業員に対しどのような行動を期待しているのかしっかりと伝えておきましょう。何を期待されているか分かってくれているだろう、と思っているだけでは上司の考えや求められている事を理解することは出来ません。主体性を持ってもらう為には、期待している業務や目標についてしっかりと従業員に伝え理解して貰うことが重要です。

期待することを適時確認する

期待することを適宜従業員に確認することも、主体性を発揮して貰う一つの方法です。従業員に期待している事が曖昧になっている事はよくあります。期待している目標や水準が曖昧のまま業務を依頼すると、指示が後手に回ることもあり従業員にとしても事前に指示を受けられない為、不満を溜めやすくなります。従業員に不満を蓄積しない為にも、相手の行動に対して適宜確認することが大切です。行動に対してフィードバックをすることで、期待する行動を定着することが出来ます。

主体性を発揮するメリットを伝える

主体性を発揮するメリットを伝えることで、従業員に主体性を発揮して貰いやすくなります。業務に対してのモチベーションなどの影響で、主体性が持てていない従業員に対しては主体性を持つとどういったメリットがあるのかを理解して貰いましょう。主体性を発揮することでデメリットがあると感じている従業員には、デメリットよりもメリットが大きいことを理解して貰うことで主体性を発揮してもらうことが可能です。若手社員に伝えるときは、主体性を発揮して本人がどんな利益を得られるのかを伝える事で理解して貰いやすくなります。

まとめ

主体性がない人の特徴を理解して従業員の主体性を引き出そう

主体性が無くなってしまう原因や、主体性を持ってもらうにはどうすべきなのかについて解説しました。主体性がないと言われてしまう人は、当事者意識が薄く何のために業務を行っているのかをしっかり理解出来ていない人に多い傾向です。主体性を発揮出来ていない従業員が居る場合は、取り巻く環境が主体性を持てるようになっているか上司からの業務依頼に問題はないか確認しましょう。環境整備を行うことによって、従業員が主体性を発揮しやすくなります。主体性がない人の特徴を企業としてしっかりと理解し、従業員に主体性を引き出していきましょう。