記事更新日:2022年02月15日 | 初回公開日:2022年02月14日
外国人採用・雇用 外国人留学生の採用 人事・労務お役立ち情報 ビザ(在留資格) 採用成功事例デザイナー需要拡大の大きな要因は、近年の事業拡大にあると言えます。Webサービスやスマートフォンが主流になってきたと同時に、デジタルデザインの需要が急激に増えてきたからでしょう。自社のロコデザインや広告、ホームページ等、挙げればキリがないほどデザインを必要とする媒体ばかりです。有名企業だけでなく、ベンチャー企業からスタートアップ企業まで、デザイナーを必要としている企業は増え続けている傾向にあります。少し前まではグラフィックデザインやイラストレーションが中心でしたが、今ではUI/UXデザイナーやwebデザイナーなど、デジタルに対応できるデザイナーが必要とされています。
デザイナーを必要としている企業が増えている一方で、日本におけるデザイナー人口は少ないと言われています。2022年の時点で日本のデザイナーは、国勢調査によると1000人に1人未満ということなので、このデータだけでもいかに希少価値が高いかわかります。デザイナー人口が少ないという現実に対して、デザイナーを必要としている企業が増えているため、結果的に優秀なデザイナーを探し出し、採用すること自体が難しい状況になっているのです。
また、コロナ禍という状況も重なり、働き方の多様化も進んでいることも、デザイナーを採用する上での難しさに繋がっていると言えそうです。デザイナー自身も安定した職種ではないため、デザイナーのみの仕事で生活することに、少なからず怖さを感じている人も少なくありません。近年では、別の本業があり、副業としてデザイナーをしている人もいれば、いくつかの企業を掛け持ちする、フリーランスタイプのデザイナーが数多く存在しています。
一口にデザイナーと言っても、各々のスキルにばらつきがあるのが現実です。デザインは、どちらかと言うと音楽やアートなどの感覚に近いものがあります。ある人が「このデザインは素晴らしい」と評価しても、ある人は「このデザインはあまり好きではない」ということもよくあるのがデザインの世界なのです。このように、その人や企業の好みによって評価のばらつきが見られるという観点から、数値化が難しいデザイナーのスキルの見極めは難しいと言えるでしょう。
従来の採用の仕方といえば、今までは求人広告や人材紹介が頭に浮かんでくるのではないでしょうか。ですが、昨今ではこうした手段を使わなくとも、デザイナーは転職しやすくなっていると言われています。その理由としては、求人サービスなどを利用しなくても、コーポレートサイトから直接応募するデザイナーが増えているからなのです。デザイナーの希少価値は高まっているものの、昔よりも様々な媒体があるため、気軽に職を変えることができるのです。採用する側は、欲しいデザイナーの年齢層やニーズにに合わせた採用方法を選択する必要があるでしょう。
デザイナーを採用しようと考えた時に、まずは自社でどのような役割をデザイナーに依頼したいのか、社内で具体的に洗い出してみることが大切です。デザインは専門知識という発想から「なんとなくかっこいいデザインを具現化してくれる人が欲しい」というような抽象的な発想になりがちです。ですが、こういった安易な考えは、会社の将来的なことを踏まえると良くありません。採用後に後悔しなくて済むようにしたいのであれば、採用目的や採用ターゲットを絞り、デザイナーに求める期待や目的を具体的に定めた採用計画を策定しましょう。
一口でデザイナーと言っても、募集段階で曖昧な採用要件にしてしまうと、何が得意で何が出来ないのかを的確にすることは難しいでしょう。デザイナーとしての技術はもちろん、どのような経験を積んできたのか、実務経験はあるのか、使用ツールは何なのかを明確にし、提示することが大切です。また、社員との仕事がスムーズにできるか、基本的な事務作業などは可能かなども確認が必要です。なるべく細かく、具体的な採用要件を出すことが得策と言えるでしょう。
デザイナーのターゲット層にピンポイントでアプローチしたい、なるべくコストを抑えたいなど、企業によって様々な縛りや悩みがあると思います。そのような縛りや悩みとも向き合いながら、自社に合った採用手法をしっかりリサーチし、選択しましょう。選択手法を甘く見てしまうと、思ったよりもコストがかかってしまったり、無駄に時間を費やしてしまったりする可能性もあります。まずは自社でそれくらいの予算を費やせるのかなどを見込んで、適切な採用手法を考えてみてはいかがでしょうか。
どんなにデザイナーを雇用したいと考えても、その旨を広める努力をしなければ応募してくるデザイナーも増えることはありません。自社のデザイン制作に力を入れたいと考え、デザイナーを募集する際は、まず広報活動に尽力し、求人募集をかけましょう。デザイナーがどのような情報に興味を持ち、どのような仕事内容であればやりがいを感じるかなどを、あらかじめ深くリサーチすることが重要です。また、自社がデザイナーにとって働きやすい環境であるかどうかも、大きなポイントになってきます。
デザイナーは、あらゆる仕事の中でも特に専門性が高いため、内定するにも何を基準に判断していいのか、基準が難しいという声も少なくありません。ですので、あらかじめ選考基準を設け、採用計画から大きく外れないようなデザイナーを選考することが理想です。それでも迷ってしまう場合は、さらに具体的な選考基準を設け、改めて経営方針と照らし合わせてみましょう。正しい選考をするために、いかに採用計画や選考基準を丁寧に作成するかが重要になってきます。
知名度が低い中小企業や、ベンチャー企業ほど相性が良いと言われているのが、ダイレクトリクルーティングです。これまでは求人広告などを出して、雇用する側は基本的に待つというのが普通でした。ですが、デザイナーを採用するにあたって、こちら側から能動的にアプローチできる点が、このダイレクトリクルーティングの最大のメリットなのです。特にデザインにこだわりを持ちたいと考え、デザイナー採用に力を入れたいのであれば、ダイレクトリクルーティングを活用するのがおすすめです。
なるべく信頼できるデザイナーに仕事を依頼したい、長期的に付き合っていきたいと考えている企業も少なくありません。このような場合は、リファラル採用がおすすめです。リファラル採用は、自社の社員に良い人材を紹介してもらうシステムです。アメリカではすでに主流の人材採用方法で、日本ではまだ発展途上のシステムと言えます。なるべくコストを削減したい、求人媒体で費用がかさむのはきつい、と考える中小企業やベンチャー企業などは、比較的向いている採用方法と言われています。
従来のやり方でデザイナーを募集する方法ももちろんあります。ですが、ゼロから求人サイトを自社で制作する会社はほぼないでしょう。一般的な求人媒体は紙媒体とweb媒体があります。どちらもメリット・デメリットがありますが、多くのデザイナーはweb媒体で就職・転職を探していると言われています。また、デザイナーに関わらず、多くの転職者が求人媒体を利用しているため、どの方法で採用していいかわからないと言った場合は、まず大手で知名度の高い求人サイトに、自社の募集案件を掲載してもらうのがベターでしょう。
自社の知名度などを考慮した際に、なかなか良いデザイナーに当たらないのではないかという懸念点が浮かぶ企業も少なくないでしょう。そのような懸念がある場合は、人材紹介サービスを利用するという手段もあります。このサービスは大きく括って、2種類あります。「一般紹介・登録型」は、人材紹介会社が保有する登録者データベースの中から、採用要件に合う人材を紹介してくれるサービスです。「サーチ型」は自社の登録者データベースに限らず、さまざまな手段で幅広く採用候補者を探してくれるサービスです。
様々な情報が行き交い、凄まじいスピードで変化する現代社会では、デザインなども含め、とにかく柔軟に対応していかなければなりません。このような背景から、外部に業務委託する企業も増えてきています。デザイナーを雇用することで人件費が増えてしまうと困る企業は、業務ごとにアウトソージングを上手く活用してみるのもいいかもしれません。特に専門性が高い業務が求められるデザイン業は、その都度依頼する内容が変わることも多いため、アウトソージングとの相性がいいと言えそうです。
近年、増加傾向にあると言われている就職系イベントの中でも、特に注目されているのが逆求人イベントです。これまでは企業側が就活サイトに掲載し、学生が応募するスタイルが一般的でしたが、この手法は全くの逆なのです。デザイナーが自身の魅力をアピールし、企業側が興味を持ったデザイナーに、ダイレクトにスカウトするという新しい就活方法です。このような逆求人イベントに参加して、意欲的かつ実力のあるデザイナーを、ダイレクトに雇用すできるため、デザイナー本人との信頼関係は、比較的初期の段階から築きやすいというメリットが挙げられます。
他の業務と比べても専門性や、自身のセンス、今までの経験などが良くも悪くも顕著に現れるのがデザイナーという職業です。納得のいくデザイナーを採用するためには、あらかじめデザイナーに任せる業務内容を具体化しておくことが大切です。また、どのようなスキルを求めるかも、できる限り可視化しておきましょう。そうすることで、採用する際も、採用後も無駄に悩むことなく、様々な判断がスムーズになるはずです。デザインは企業にとっても、視覚的な核になる部分なので、妥協しないようにしましょう。
採用が難しいと言われているデザイナーですが、しっかりと事前準備をし、デザインやデザイナーについてリサーチしておけば、採用にかける労力が変わってきます。専門的な業務だからと言って、蔑ろにしてしまう企業も多いデザイナー採用ですが、ひとつひとつ紐解いていくことで、自社にとってどのようなデザイナーが必要か見えてくるでしょう。一口でデザイナー採用と言っても、現代では企業の大きさや特性に合った採用方法がたくさんあります。自社に合った採用方法で、最適なデザイナーと巡り合い、今よりさらに良い企業に発展するようデザイナーの育成には力を入れていきましょう。
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