主体性とは【主体性がある人の６つのポイントをご紹介します】

記事更新日：2023年05月31日｜初回公開日：2023年05月30日

人事採用や人材育成の場面でよく耳にする言葉に主体性というものがあります。2022年、日本経済団体連合会が行った「採用と大学改革への期待に関するアンケート」では回答した企業の約8割が採用の観点から期待する資質として主体性を挙げています。このことからも主体性は社会人として仕事をしていく上で大切な要素と言えるでしょう。しかし、この主体性という言葉がどのような意味を持つのかよく知らないという方も多いのではないでしょうか。今回は主体性という言葉の意味や主体性を身に着ける方法についてご説明していきます。社内での人材育成や人事採用でお悩みの方はぜひ参考にしてみてください。

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主体性とは何か

自分の判断結果に基づいて行動すること

主体性とは自分の意思や判断結果に基づいて行動することを指す言葉です。主体的な行動の例としては、割り当てられた仕事の意味や本質的な目的を考え取り組むこと、その場の状況から自分のすべきことを判断することなどが挙げられます。つまり、第三者に言われたことや目に見えることなど自分が知り得た情報をそのまま鵜呑みにするのではなく、あくまで自分の力で考え判断し、行動できる資質こそが主体性と言えます。現代では多くの企業に上記のような資質を持った社員が求められています。

主体性と自主性の違い

枠組みの中で行動を起こすかどうかの違い

主体性と同一視されやすい言葉に自主性という言葉があります。自主性とは他者の助けを借りず自分から行動する資質のことです。主体性は自己判断で動くことまでは同じですが、行動の結果にも責任を持つ資質を指します。自主性の意味には結果に責任を持つことは含まれません。そのため、決まった枠組みの中で指示を受ける前に率先して行動することを自主性と呼びます。そして、枠組みが無い中で自ら手順を提案し、実行した後の反省まで行う人が主体性のある人と言えます。

仕事で社員に主体性が求められる理由

会社の戦力となってもらうため

現在、日本では国内のみならずあらゆる国や地域に同業他社が存在しており、企業間での競争は避けられません。このような競争社会で会社の戦力となるのが豊富なスキルや経験を持った社員です。しかし、どのようなスキルでも習得するには社員本人の積極的な姿勢が必要になります。また、どれだけ豊富な経験を持っていたとしても、社員が自分で考え仕事に活かそうという気持ちが無ければ会社の力にはなり得ません。そのため、採用や育成の場面では社員の能力だけでなく主体性の有無にも注目していくことが大切です。

生産性を向上させるため

会社が社員に主体性を求めるのには、業務上の生産性を向上させるという狙いも含まれています。社会は常に世情により変化していくものですが、企業もこの動きに合わせて変化していかなければなりません。特に最近では消費者のニーズの変化により、あらゆる商品やサービスはより目新しく革新的な特徴を持ったものが求められる傾向にあります。そのため、企業が生き残っていくためには、柔軟で自由な発想を持ち、自分から意見を発信できる主体的な人材が必要になります。

主体性のある人とは

自ら思考し行動することができる

主体性を持った人は自ら思考し行動できるという特徴があります。例えば、仕事に当て嵌めると、既に決まっている業務を誰かに指示される前に自分で取り掛かることができれば、それは主体性を持った行動です。ただし、決まったことを決まった通り行うだけでは主体性があるとは言えません。時には仕事の優先順位を考えて取り組み、迷った場合は上司に相談するなど臨機応変な対応することも大切な要素です。このように今自分が何をすべきかを自分で考え、判断し行動できることが主体性を持った人と言えるでしょう。

仕事に対するモチベーションが高い

主体性を持った人は仕事に対するモチベーションも高い傾向にあります。仕事に対するモチベーションの高さは知的好奇心の強さにも比例します。このような特徴がある人は、未経験の分野でもなるべく早く仕事を理解しようと努めるため覚えが早く勤勉です。更に、強い好奇心を持っていると自分に課せられた仕事以外のことにも興味を持ち、積極的に周囲の物事に関わろうとします。そのため、自分の本来受け持つ仕事に加え周囲の人のフォローが上手く、他の社員との信頼関係も築きやすいと言えます。

新たな仕事創出ができる

主体性がある人は先述の通り仕事への意欲が高いため、取り入れた情報から新たな仕事を創出することもできます。新しい視点から物事を判断する能力は新規のプロジェクトを企画する場面では、情報のリサーチやプロジェクト遂行のために必要な意見の提示も行えます。このような特徴は形骸化しがちな業務フローの問題点を見つけることに役立てることも可能です。そして自分の受け持つ仕事の改善案も自分から提案できるので、業務改善などのサポート役もこなせるという魅力も兼ね備えています。

責任感が強い

業務中に起きたイレギュラーによる失敗を、多くの人は他人事と捉えて自分以外の人や物に責任転嫁しがちです。しかし、失敗を「誰かのせい」として結論づけてしまうと、その後の改善や対策まで考えが及ばず成長がありません。これに対して主体性がある人は責任感が強いため、自分の周りで起きる出来事に対して、自分にも関係する出来事として捉え仕事に取り組めます。最後まで責任を持つという姿勢や覚悟は仕事への熱意にも直結するので、より正確な業務の遂行や入念な準備を行えるようにもなります。

リーダーシップがある

主体性のある人は、持ち前の責任感の強さと自分の意見をはっきりと述べることができるという特徴から、周囲の人々のまとめ役に向いています。自己判断や意思表示を明確にできるという点や仕事に対する積極性は多くの人に影響を与え、引っ張っていくことができます。また、それだけでなく責任感の強さは、それだけで周囲の人に安心感を与えられる特性です。そのため、信頼を集めやすく結果的に集団のリーダー的存在として周囲に頼られることも多いでしょう。

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主体性のない人とは

指示が出るまで行動できない

主体性が無い人は基本的に誰かの指示が出るまで行動することができません。この特徴には、自分が今何の仕事をすれば良いかわからない、勝手に行動して怒られたくないなど人それぞれの理由があります。しかし、根本的な理由は自分自身の行動に責任を取りたくないという考えが先に出て来てしまうからです。確かに言われた仕事だけしていれば失敗も無く叱責されることもありませんが、会社の戦力として不十分なだけでなく、社員の学びの機会も減ってしまいます。本人の成長を促すためにも積極性を養うことが大切です。

マイナス思考に陥る

主体性が無く指示が出るまで行動できない人は、本人が望んで指示待ちをしているわけではありません。このような特徴がある人は元々自己肯定感が低く自分に自信が持てないため、マイナス思考に陥りやすく物事をネガティブな方向に受け取ります。マイナス思考が身についてしまうと、意欲があってもその先に予想される結果を必要以上に悪く考えてしまうため行動に移せません。このような過程を繰り返していくと、結果的に仕事に対して消極的で無気力な社員が産まれてしまいます。

他人任せをしてしまう

主体性の無い人は自分の行動に責任を持ちたがらないため、決断や行動を他人任せにしてしまいがちです。自分で物事を決めずに済むということは本人にとって精神的な負担が少なく楽なことですが、他人の意思で決めたことなので結果に責任を負うこともできるはずがありません。そして、仕事の実践的な場面でも上記のような他人任せの行動をしてしまうと仕事が成功しても、本人の自信を養えなくなってしまいます。また、決断を他人任せにして、本来負うべき責任を放棄してしまうことで周囲の人からの信用も失ってしまう結果に繋がることも少なくないと言えるでしょう。

自ら自分の意見を言わない

会社員であれば会議など意見交換の場で発言を求められる場面も少なくありませんが、自ら自分の意見を言い出すことができないのも主体性の無い人の特徴の1つです。この場合、議題や問題に対して何も考えつかない場合と、考えていることはあるけれど自分から発表できない場合の2パターンが考えられます。前者の場合はそもそも仕事への関心を養う必要があります。しかし、後者は自分の意見について反対されたり否定や追及をされることを過度に怖がっている場合が多いのも事実です。そのため、このような人が物怖じせずに意見を発表できる空気づくりが大切です。

社員の主体性を高めるには

社員自らが考えて選択をする機会を作る

主体性のある社員は、主体性を持てと伝えるだけでは育ちません。仕事に慣れていない状態で自分で考えて行動しろと指示されても、どうして良いか分からず戸惑ってしまう人も多いでしょう。そのため、まずは普段行う業務の中に社員が自ら考えて選択する機会を作ることが大切です。例えば、仕事を始める前にどのような手順で仕事を進めていくのか先に説明する時間を設けると、社員が自分の仕事について考える習慣を身に付けさせることができます。また、このような機会を設けると自分で判断し行動する能力が身に付くだけでなく仕事に対する責任感も芽生えます。

意見を出しやすい職場環境を作る

社員の主体性を養うには本人の努力に任せるだけではなく、意見を出しやすい職場環境を作ることも大切です。優れた判断力や高いモチベーションを持っている社員であっても、否定的な態度を取られたり、意見が通りにくく上司が絶対というような環境の中では自分の意見を発表しにくくなります。また、社員に意見を出しても聞いてもらえないと思われてしまうことも予想されます。このような環境の中では社員の主体性を養うのは難しく、逆に意欲を奪ってしまうことになりかねません。そのため、社員の話を聞ける姿勢を管理職側が率先して作っていきましょう。

社員のメンタルケアを行う

社員の主体性を養うにはメンタルケアも必要です。社員に主体性が無い要因には自己判断でミスをした際、叱責されるのが怖いという理由も少なからずあります。また、自分で考え行動した結果は全て自己責任と言われてしまうと、突き放された気持ちになる人も存在します。そこで大切なのはミスをした際のケアであり、失敗してもフォローできる体制を整えることです。そして、一人で抱え込まないように仕事の疑問点や問題点について相談できる場を用意することも重要になります。上記を行うことで、社員は意思表示や自己判断での行動を怖がることも少なくなります。

細かすぎる指示は出さない

社員教育の場では上司は管理責任があることから、部下の行う業務に細かく指示を出してしまいがちです。しかし、一つの結果を出すのにも手順は何通りもあり、自分のやり方だけが正解とも限りません。また一から十まで細かく指示を出してしまうと社員が自分で考えて業務を遂行する余地が無くなってしまいます。そのため、指示を出す際にはあまり細かすぎる指示は出さず見守りに徹することが大切です。また、上記の手法を取ることで社員の考える力を養うだけでなく、社員の仕事での成功体験を増やすことができ、本人に自信を持たせることにも繋がります。

まとめ

社員に主体性を持って行動するように促そう

自分自身で物事を考えて判断し行動できる資質は会社の大きな戦力になり、このような資質を持った社員は今後の社会でも重宝される人材です。主体性は一見万能で稀有な資質のようにも思えますが、適切な環境整備を行い教育を施すことでどのような人も養うことのできるものです。また、社員が主体性を持って仕事に取り組める環境を作り出すことで、新しいアイディアや意見交換が行えるようになり、社内の風通しを良くすることにも繋がります。社員全体のスキルアップや意欲向上のためにも、主体性を持って行動できるよう促してみてはいかがでしょうか。