外国人が転職で注意するべき3つのポイント【ビザ・履歴書の書き方】

記事更新日：2020年06月05日｜初回公開日：2017年08月24日

外国人採用・雇用ビザ（在留資格）について採用・求人のトレンド人事・労務お役立ち情報

来日して仕事を探す外国人が増えています。日本と海外の違いから、日本企業に転職したい外国人が気をつけるべき３つのポイントをまとめました。

①まずはビザ（在留資格）に注意！

在留資格を申請し直す必要があることも

　在留資格とは、日本国籍をもたない外国人が日本に入国し滞在するために必要な資格です。期間や目的によって種類があり、現在27種類が定められています。
　日本で外国人が転職をする場合、職種や資格によっては改めて在留資格を申請し直さなければいけないことがあります。個人ごとにケースバイケースな対応が必要となりますので、あらかじめ確認しておきましょう。

（無料）グローバル採用ナビのオリジナルの就労ビザ申請で失敗しないための「就労ビザ取得のためのチェックリスト」がこちらからダウンロードできます。

②日本流の履歴書・職務経歴書の書き方をマスター

海外の履歴書

　海外の履歴書と日本の履歴書には、書き方やフォーマットに大きな違いがあります。
英語圏の履歴書は特別なフォーマットがあるわけではなく、A4サイズの紙に以下の内容を文章の形式で書きます。

・氏名、アドレス、電話番号、メールアドレス
・プロフェション（専門職タイトル）
・経験
・職歴

　上記の履歴書にカバーレターという自分をアピールするための自己推薦状のような文章を添えるのが一般的で、そこには3部構成で以下の内容が書かれています。

・応募に至った経緯や理由
・自己の経歴に基づいて自分がこのポジションに適切な理由
・まとめとして連絡先や簡単なお礼など

日本の履歴書

　日本の履歴書は、必要な項目が表のようにまとめられるよう、フォーマットが定められた紙を使います。以下に注意したいことをまとめました。

写真：枠内の規定サイズに当てはまり、背景は無地。社会人としてふさわしい服装で、明るい表情で写っている。
学歴：中高は卒業年度のみ記載。大学以降は学部学科、語学学校なども詳しく記載する。
職歴：海外勤務がある場合や日本での企業勤務経験を入社、退社ともに詳しく記載する。
免許、資格：運転免許や特別資格など他者との個別化にもつながるので明確に記載する。
特技、趣味：実際の特技・趣味で構わないが、日本に精通する内容だと、面接官の注目を集めやすい。
志願動機：採用の担当者が一番重要視する欄。あらかじめ就職希望の会社の方針やモットーなどを理解し、自分の率直な言葉でまとめ、アピールするように執筆する。
自己PR：自分の長所やこれまでの経験から学んだノウハウなどを盛り込み、自分が会社に必要であることをアピールする。履歴書とは別に、海外での就業経験や日本企業での職歴がある場合、職務経歴書を用意することをお勧めします。
・会社概要
・職務内容
・実務
・言語、スキル
　履歴書を郵送する場合は、履歴書は手書きで記入し、自分のセールスポイントを多く売り込むため、余白の無いよう詳しく記載しましょう。

③日本と海外の面接の違いを理解

海外の面接で重視すること

　海外の場合、面接官と応募者が1対1で行う面談が多く、採用側が求める人材のポイントは大きく分けて以下の２点です。

・会社の求める人材として十分なスキルと知識をもちあわせていること。
・臨機応変に対応できるウイットに富んだ会話が出来る社会的センスに優れていること。

日本の面接で重視すること

　日本の企業が求める人材のポイントは以下の３つです。

・会社の求める人材として十分なスキルと、知識と経験を持ち合わせた人材であること。
・日本語が流暢に話せること。
・日本の会社の風潮にあったふるまいや礼儀を身に着けていること。

　特に海外と大きく違うのは、チームワークを大切に考える人材を必要とする傾向が高いことです。

外国人が日本で転職する際のまとめ

日本語能力

　会社で仕事を進める上で、円滑なコミニュケーションは必要不可欠です。そのため、外国人が日本企業に転職する場合、日本語の能力は重要なキーとなります。外国人を雇用する前に、言語の習得がされていることが望ましいのですが、どうしても追いついていない場合、雇用側が外国人の日本語習得のためにどのようなカリキュラムを提供できるのか決めておきましょう。

家庭事情の確認

　また、外国人が家族が離れて暮らしているといった家庭の事情も把握しておく必要があります。就業してからそのような事情で継続雇用が難しくなった、というケースもあるのでしっかりと確認しておくことが必要です。
少子化の進む日本では、外国人人材が加わることで、海外の環境や文化も広く知れ渡るようになりました。外国人と日本人、まずはお互いがお互いの文化を尊重し、理解することで、双方が快適に働けるような環境が生まれていくでしょう。