記事更新日:2024年02月09日 | 初回公開日:2024年02月09日
用語集 グローバル用語解説 採用・求人のトレンド 人事・労務お役立ち情報パラダイムとは、物事の見方や考え方の枠組みの事です。パラダイムという概念は、トーマス・クーンという科学史・科学哲学者によって作られました。語源は古代ギリシアとされており、トーマス氏の著書「科学革命の構造」において科学研究の専門用語として発表されました。当時提唱されたパラダイムには専門的な要素が津用地され、時代の流れとともに浸透していきます。今ではその時代を代表するようなものごとの見方・考え方として活用されています。
パラダイムシフトとは、時代に合わせてものの見方や考え方が変化していく事です。パラダイムシフトは、パラダイム転換という言葉でも使われており同じ意味を持っています。「パラダイムシフトが起きている」「パラダイムシフトを求められている」といった使い方をされ、変化によって社会や個人の物事への見方が変わってくるという使われ方をされます。パラダイムシフトは産業や技術革新・価値観の変化など様々な場面に存在しています。
パラダイムシフトが加速している背景には、デジタル技術が発展したことが考えられます。パソコンだけではなくスマートフォンも今や1人1台持っている事が当たり前になってきており、私たちは調べたいと思った時にすぐにインターネットで検索するk十が可能です。いつどこにいてもインターネットに接続することが出来る技術(5G、光回線)は日々進化しています。それだけではなく、外出先からスマホでクーラーを入れるなど生活を豊かにするIoT技術も次々登場しています。
パラダイムシフトが加速しているのは、インターネットが普及したからです。総務省が行っている通信利用動向調査では、1998年時点でのインターネット人口普及率は13.4%でした。国民の1割弱の人たちしかインターネットに接続することが出来ていませんでしたが、2020年は83.4%となっています。インターネットが普及したことにより、場所を問わずに多くの人に情報を届けることが出来るようになりました。またオンラインショッピングの普及など、販売方法の多様化にも繋がっています。
新型コロナウイルスが流行したことにより、パラダイムシフトが加速しています。新型コロナウイルスは接触により感染が増えていたことから、人との接触や外出が大きく制限されました。感染の終息に終わりが見えない中で、企業はなるべく接触を減らした状態で売り上げを上げていく方法を考えなければなりませんでした。こういった状況の中、飲食はテイクアウトで提供されオンラインショップの開設する企業が増えるなど、パラダイムシフトへの対応といえます。
パラダイムシフトは、スマートフォンが登場したことによって起こりました。家電と言われる黒電話からコードレス電話機・携帯電話と時代を追うごとに進化している電話ですが、スマートフォンの登場により電話の概念が大きく変わりました。従来の電話機は音声電話が目的となっており、そのほかの機能がついている訳ではありません。2000年代後半に登場したスマートフォンは、音声電話だけでなくアプリをダウンロードして利用者が使いやすいようにカスタマイズできます。
キャッシュレス決済の普及もパラダイムシフトといえます。日本は現金大国と言われていましたが、2018年に2025年までにキャッシュレス決済比率を40%にする「キャッシュレス・ビジョン」が公表されました。また先述したようにコロナウイルス流行により接触を減らすため、キャッシュレス決済が推進されこれもパラダイムシフトといえます。スマートフォンの普及によってよりキャッシュレス決済が簡単になり、身近に感じられたことも要因の一つです。
パラダイムシフトが起こっているのは、所有から共有への価値観の変化です。より多くのものを所有している事が豊かな生活の特徴であるという考え方もありましたが、今では必要なものを必要な時に利用する生活スタイルに変わりつつあります。シェアリングエコノミーの普及により、家や車など借りたい人と貸したい人を繋げるマッチングサービスなども広まってきています。サブスクリプションも音楽だけでなくファッションなど幅広いサービスを展開しています。
働き方が変化しているのもパラダイムシフトの一つです。バブル前までは、終身雇用制・年功序列制などによって技能の蓄積などを行い、残業や徹夜を行う社員がもてはやされていた時代でした。しかしバブル崩壊やグローバル化が進んだことによって、ワークライフバランスを重視する人が増えてきています。またコロナウイルスによってテレワークを推奨する企業も多くなり、様々な働き方が存在しています。働き方の変化はパラダイムシフトを実感しやすい例といえます。
パラダイムシフトに対応できる人材になるには、物事を多角的に見る必要があります。変化に対応していくためには、広い視野を持っていることが重要です。今までの常識に捉われていては変化に対応することが出来ません。全体を俯瞰する視点だけでなく、社会情勢や外部環境の流れを読む視点・同じ物事を違う角度から見る視点などが求められます。自分のタスクだけでなく組織の流れやチーム全体を俯瞰してみることが出来れば、多くの事に気付くことが出来るようになります。
パラダイムシフトに対応していくには、固定概念を取り払って考えましょう。パラダイムシフトが起きる時代には、今までになかった出来事が沢山起きます。従来のやり方や過去のデータでは対応しきれない事が発生すると、自分でどう対処していくか考えなければなりません。今までになかった新しい物を創り出す必要性も出てくる可能性もあります。パラダイムシフトに対応するには、臨機応変さが必要です。当たり前を疑う思考を持ち、固定概念にとらわれない必要があります。
パラダイムシフトに対応できる人材は、イノベーションを起こすための行動を取っています。パラダイムシフトに対応するためには、思考力ももちろん重要ですが考えたことや意見を発信する力も欠かせません。企業を取りまく環境は日々変化しており、イノベーションを起こさなければ生き残れないような時代になりつつあります。最近では、従業員が自分で考えた事業を立ち上げる社内起業を行う人も増えてきています。こういった行動は、固定観念に捉われず新しい価値を生んでいる典型といえます。
時代に合わせた知識を取得することも、パラダイムシフトに対応できる人材の要素です。コロナウイルスが流行したことにより、オフィスに出社するのではなく自宅で行うテレワークを導入した企業が増えました。テレワークを行う中で企業にはDX戦略が求められています。DX戦略を行っていくには、専門的な知識を持った人材確保が欠かせません。デジタルに関しての知識や技術を学ぶことで、DX戦略を考える力が身に付き業務の効率化や生産性アップにも繋がります。
コミュニケーション能力を高める事で、パラダイムシフトに対応できる人材になることが可能です。グローバル化やダイバーシティが進んでいく中、日本は長年少子高齢化や労働人口減少に悩まされています。そのため企業で働いている人は、様々なバックグラウンドを持っており多様なメンバーとコミュニケーションを取るスキルが求められます。多様な人材が活躍できる環境を作る為には、多様性を受け入れ働きかけるコミュニケーション能力が必要です。
パラダイムシフトを起こす組織になる方法は、対外的な連携を意識することです。日本人の傾向として、他人に頼らないという意識が強いことから日本企業も他社に頼らないという考えが多く自社の技術だけで製品を作ろうという企業が目立ちます。技術を継承していくにはいい方法かもしれませんが、企業間で技術や知識を取り込んでいくオープンイノベーションは進みません。パラダイムシフトを起こす組織になる為には、対外的な連携を行い新しい価値観を創っていく必要があります。
パラダイムシフトを起こす組織っは、社内にある知見をデータベース化しています。少子高齢化が進んでいる日本では、限られた人材の中で労働力を確保するために働き方の多様化が進んでいます。労働時間が限られている中で活用していくべきなのが先人たちのノウハウです。今まで事業を発展させてきた経験を元に得られる知見を活かして、新しいイノベーションを起こせる可能性があります。社内にある知見をデータベース化することによって、社会全体の課題に対応することが出来ます。
パラダイムシフトは、失敗を恐れ過ぎずに新たな試みを行う事で組織でも起こすことが可能です。バブルの崩壊によって、大企業でも新しいことを創造するよりもリスク対策に重点が置かれていました。しかしバブル崩壊後よりもパラダイムシフトが起きていく世の中で企業が生存していくには、リスクを恐れてばかりはいられません。積極的な技術革新や新規事業の創出が求められています。失敗を恐れ過ぎずに新たな取り組みや改善を行っていく事で、柔軟な組織づくりへと繋がります。
多様な人材を活用することで、パラダイムシフトを起こす組織になります。パラダイムシフトの新しい価値観に対応するためには、組織に所属している人全員が同じ考えを持っていては実行できません。物事を柔軟に見て対応するためには、多様性のある組織である必要があります。様々な考え方が出来る人が集まることで、新しいイノベーションを生むことが出来ます。価値観や問題意識が違う人が増える事で、既存の概念を覆し企業を刷新していく事が可能です。
パラダイムシフトの例やパラダイムシフトを起こす組織になるにはどうすればいいのか、などについて解説しました。パラダイムシフトとは、今まで当たり前だった価値観や認識が大きく革新することを意味しています。日本では2000年代に特にIT化が進み多くのパラダイムシフトが起こりました。今後さらなるIT技術が進歩することを考えるとパラダイムシフトに注目する必要があります。一人一人の意識を変えてパラダイムシフトを起こせる組織作りを目指しましょう。
「日本語+英語+さらに語学が堪能な社員の採用」「海外の展示会でプレゼンが出来る人材」「海外向けサービスのローカライズ出来る人材」「海外向けWebサイト構築・集客」など、日本語も堪能で優秀な人材へのお問い合わせが当社に相次いでいます。
グローバル採用ナビ編集部では外国人の採用や今後雇い入れをご検討されている皆様にとって便利な「就労ビザ取得のためのチェックリスト」をご用意いたしました。また、在留資格認定申請書のファイル(EXCEL形式)もこちらよりダウンロード可能です。
他社での事例やビザ申請の際に不受理にならないようにまずは押さえておきたい就労ビザ取得のためのポイントを5つにまとめた解説付きの資料です。
この記事を読んだ方は次のページも読んでいます。