ヘッドハンティングとは?【登録型のヘッドハンティングや注意点について】

記事更新日:2020年12月24日 初回公開日:2020年12月24日

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ヘッドハンティングは海外で盛んに行われている採用手法で日本でも人材採用のひとつとして認知されるようになってきました。企業側が採用したいと思った優秀な人材に対し、ピンポイントにアプローチ可能なヘッドハンティングはとても便利な採用手段です。ただし、ヘッドハンティングを行う際にはメリットばかりではなく、注意点があることも理解しておかなければなりません。今回は、ビジネスパーソンにとって身近になっているヘッドハンティングの種類や採用フローなど、ヘッドハンティングの魅力について詳しくお伝えしていきます。

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ヘッドハンティングとは

他企業で活躍している優秀な人材を自社に引き入れる事

ヘッドハンティングは英語では「headhunting」と書き、直訳すると「首狩り」という意味です。ビジネスでは、外部で活躍している優秀な人材を自社に招き入れる人材採用で使われ、会社の幹部クラスの人材スカウトという意味で用いられることが多いです。アップル創業者の1人であるスティーブ・ジョブスが、元ペプシコーラの社長のスカリーをスカウトした話は注目を集めましたよね。近年では、経営幹部や管理職以外にも未来の幹部候や有能な若手エンジニアといった、今後の会社経営を担う人材を自社に引き入れるケースもあります。

ヘッドハンティング会社のヘッドハンターに依頼する

ヘッドハンターとは、英語でヘッドハンティングの「首狩り」と同じような意味で使われ「首狩り族」を意味します。ビジネス業界では、特定の職業で活躍する有能な人材を引き抜く人のことです。一般的にヘッドハンターは職業紹介事業者やスカウターと呼ばれる人でしょう。フリーで活動しているヘッドハンターもいますが、多くの場合はヘッドハンティング会社に所属しています。優秀な人材を採用したい企業から依頼を受け、ヘッドハンターが対象の人とコンタクトを取ることが多くみられます。

ヘッドハンティングの現状

人材不足の影響でヘッドハンティングは増加

ヘッドハンティングが人気を高める背景には、日本が取り巻く人材不足問題も影響しています。日本でも人材の流動化が進み、全体として転職者数は増加傾向ですが、企業が必要としているスキルを持ち合わせている人材は多くありません。転職者の数は多くても企業が求める人材の「質」に対する課題として残ってしまい、人材不足を経営課題としている企業も増えています。そのような点からも日本企業でも、ヘッドハンティングの活用が進んでいるのでしょう。

ヘッドハンティングができた背景・理由

終身雇用制度が崩壊し転職が増加

人材不足以外にも、終身雇用制度の崩壊による、転職者数の増加がヘッドハンティングを後押ししていると考えられます。日本型経営の象徴でもあった終身雇用制度が崩壊し、生涯ひとつの会社で勤め上げることに美徳意識がなくなりつつあります。若いうちから転職は当たり前になり、転職に対する負のイメージも少なくなってきました。とくに働き方改革も後押しして、女性を中心として企業から流出した人材が新しい職場や仕事を求める傾向にあります。

即戦力になる社員の需要が高まった

今までは新卒採用で会社の風土に慣れて成長させることが一般的でしたが、昨今では若手起業家が増えるなど、即戦力になる社員の需要が高まってきました。とくにヘッドハンティングの強みは、企業は求める人材をあらゆる市場から探し出せることです。それは、優秀な人材の転職活動の有無に関わらず行えるため、イニシアティブを得られるでしょう。とりわけ経営者層の人材不足が際立ち、世代交代問題を抱えている深刻な経営者不足にも役立っています。

ヘッドハンティングの種類

スカウト型

昔ながらのヘッドハンティング手法と言えるのが直接スカウトを行うスカウト型です。有能な人材を直接ヘッドハンティングする際は、昔から取引のある企業の社員を引き抜くパターンがほとんどのようです。実際の仕事ぶりやスキルを確認ができているため、採用される側も不安が少なく、雇用のミスマッチが生じにくいと言えるでしょう。取引先以外では、FacebookやLinkedInなどのSNSツールを活用してヘッドハンティングする企業も増えています。

登録型

直接ヘッドハンティングしたいと思っているものの、日々の忙しさで採用活動にまで手が回らない経営者がほとんどです。そんな背景もあってか昨今では、ヘッドハンティング会社に業務依頼する登録型も増えてきました。ヘッドハンティングを専門とする会社に人材の発掘や交渉、人材採用までの一連のフローを委託します。大きく分けて2つあり、事前に一定金額を支払い委託するケース、採用した後で成果報酬を支払うケースです。優秀な人材をヘッドハンティングするには、プロのヘッドハンティング会社に依頼することも方法のひとつでしょう。

ヘッドハンティングのメリット

自社にとって必要なスキルを補うことが出来る

ヘッドハンティングのメリットは、自社にとって必要なスキルを持った人をピンポイントに補えるという点です。人材獲得競争は年々激化傾向にあり、転職サイトを利用したり自社サイトで募集をかけたりするなどの「待ち型採用手法」だけでは、なかなか成果が見込めません。その点、他の手法では出会えないような優秀な人材採用を期待できるのもヘッドハンティングならではでしょう。優秀な人材を引き入れることで、企業成長につながる可能性が他の採用手法に比べて高くなります。

採用事情を社員に伝えない事も可能なので不安を減らせる

ヘッドハンティングを検討していることが社内外へ知られると、「経営層が刷新されて影響があるのでは?」といった懸念が取引先企業に不安を与えることもあります。また、「評価基準が変わって人事評価が下がってしまうかも」と言った在らぬ心配を社員が抱いてしまう可能性もあります。しかし、ヘッドハンティングでは、公表しない限りは、自社社員に知られることもないので不要な対応に追われることもありません。ヘッドハンティングでは、他社がその存在に気づいてない人材をターゲットに、水面下で採用活動が展開できます。

ヘッドハンティングのデメリット

転職エージェントよりも採用コストがかかる

ヘッドハンティングでは、成功報酬の他にリテーナーフィー(着手金)が発生するケースがあり、ヘッドハンティングの活動費に当てられます。一般的な人材紹介と違い、ヘッドハンティング会社はクライアントが求める人材を全市場の中から探らなければなりません。公開情報に関わらず、未開情報や独自のネットワーク等を駆使してリサーチするため、ターゲットを探し面接まで口説き落とすために時間を有します。そう言った点からも登録型の人材紹介に比べて相対的に採用コストがかかってしまいます。

採用まで時間がかかる場合がある

ヘッドハンティングの対象となるのは、現状では転職をあまり希望していない優秀な人材も含まれるため、アプローチから採用まで、時間がかかる場合も少なくありません。中には、数カ月〜年単位の時間を有することがあります。長期的にターゲットとコミュニケーションを図る必要があり、急を要する採用や大量採用の場合には不向きと言えるでしょう。ヘッドハンティングでの採用は、少人数かつ狙いを定めたピンポイントの人材を対象としているため、気長に口説き落とすイメージを持っておくほうが良いかもしれません。

ヘッドハンティングの注意点

ヘッドハンティング詐欺と疑われる可能性がある

ヘッドハンティング詐欺という言葉をご存知ですか?最近話題にもなっている詐欺のひとつで、リストラをしたい会社側が自主退職に追い込むため、業者を使って行うヘッドハンティングを装うこともあるようです。話だけ聞くと好条件で魅力的なものを提案されますが、実際の引き抜き話は全くありません。「採用がなくなった」「電話をしたけどつながらない」等不審な点があり、初めて詐欺だとわかるケースがほとんどです。このような詐欺も増えているのでヘッドハンティングの際は疑われないようにしなければなりません。

ヘッドハンティング会社紹介

キャリアカバー

キャリアカバーは、株式会社リクルートキャリアが運営しているハイクラス求人に特化した転職エージェント向けサービスです。誰もが名前を知るような大手上場企業の年収800万円~2000万円の求人も多数保持し、求職者の登録にも年収制限を設けています。リクナビNEXTなど人材に強みを持つリクルート母体を生かしたハイキャリア採用を希望するヘッドハンティングを行っているのも魅力のひとつでしょう。Facebookでの簡単登録やWeb面談を積極的に取り入れるなど、効率重視で働く現代ビジネスマンのニーズにも寄り添っています。

ビズリーチ

ビズリーチはCMでもお馴染みのハイクラス人材に特化した転職サイトを運営する企業です。年収1000万円以上の求人が3分の1以上をしめ、経営幹部や管理職などのプロフェッショナル人材向けの高年収求人を多数掲載しています。スタートアップ企業から大手企業まで累計14000社を超える企業が利用し、サイト上からヘッドハンターへ直接コンタクトができ、効率的に進めることが可能です。忙しいビジネスマンにも一流のヘッドハンターから直接スカウトメールが届くので、効率良く転職活動ができるのも高評価のひとつでしょう。

ヘッドハンティングを導入する流れ

ヘッドハンティング会社へ依頼する

自社でヘッドハンティングを進めることもできますが、仕事の合間をぬって人材を発掘することは容易いことではありません。効率良く行うのであれば、ヘッドハンティング会社へ依頼するのが良いでしょう。ヘッドハンティング会社の公式サイトにある問い合わせフォームからメールや電話をします。会社によって得意とする分野や業界が異なるので事前にチェックが必要です。検討するのが難しければ、数社のヘッドハンティング会社に希望の求人などを伝え、調査や選定を依頼するのも良いでしょう。会社によっては正式登録の前にお試し検索も可能なので、使ってみるものひとつの方法です。

求める人材の打ち合わせ

ヘッドハンティング会社を絞った後は、サーチハンティングプラン(事前調査面談)を行い求める人材についての打ち合わせを行います。ヘッドハンティング会社からのサービスガイダンスや求める人材のヒアリング、キャリアやスキルなど求める人材の具体的な部分を固めていきます。検討しているヘッドハンティング会社の話を聞き、サービスに納得できてから契約を結びましょう。ヘッドハンティング会社と契約が成立したら、ヘッドハンティング会社による人材リサーチがスタートします。

候補者との面談を経て内定

ヘッドハンティング会社は、依頼された人材を探すためSNSや新聞などの公開情報、独自ネットワークや他転職サイトの連携など情報源をフル活用して探します。条件がマッチングした候補者にアプローチをして転職意向が確認できたら、ヘッドハンティング会社から求人企業に候補者の連絡が入ります。どんなにマッチした人材でも、本人の意志がなければ進みません。候補者の意志が確認できたら、求人企業の魅力やキャリアアップの可能性を説明し3者間で面談を重ねていきます。候補者が入社を快諾したらオファーレターにサインをし、希望時期や報酬などを固めて内定を確定させます。

まとめ

企業は選ばれる側という認識が成功のポイントです

ヘッドハンティングは、攻めの採用手法として注目を集めていますが、他採用と比較すると費用面で大きくコストがかかってしまいます。時間やお金といった費用対効果を考慮にいれる必要性があることに意識しましょう。また、企業は「選ばれる側」に立つ認識を持つことが成功のポイントです。通常の採用活動では、企業は「選ぶ側」に立ちますが、ヘッドハンティングの場合は力関係が逆転します。選ぶ側の立場で交渉を進めると交渉決裂やミスマッチが起こり、ヘッドハンティングが失敗に終ることも少なくありません。ヘッドハンティングを成功させるにも企業の魅力を理解してもらい、転職へと気持ちを高めてもらうようにしましょう。

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