データから徹底分析!アメリカ人の日本での仕事事情は?【求人サイトも紹介】

記事更新日:2020年06月22日 初回公開日:2018年10月01日

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近年グローバル化に伴い、外国人採用に積極的な企業が増えています。では、どのようにすれば外国人を採用することができるのでしょうか。今回はアメリカ人採用のポイントを見ていきましょう。

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日本にアメリカ人は多いの?

在留アメリカ人は増加しているが、割合は減少している

日本にいる外国人は年々増加傾向にあります。
日本では、どのくらいの在留アメリカ人がいるのでしょう。

参考:法務省

米国は,増減を繰り返しており,2007年末に 5 万人を超えたものの,2009年末以降は年々減少していました。しかし、2016年末に再び増加に転じ,平成 28 年末の在留外国人数は,前年末に比べ 1,434 人増加し,5万 3,705 人となっています。
上記より、在留アメリカ人数は、1度落ち込んでいますが、近年増加傾向にあることがわかります。
しかし、全体に対する割合でみるとどうでしょう。

参考:法務省

在留アメリカ人の割合は減少していることがわかります。

在留アメリカ人は働く世代の男性が多い

参考:JUGEM

在留アメリカ人女性は男性の半分程度です。年齢階層別構成は、在留者数は多くないにもかかわらず、女性が著しく少ない「クリスマスツリー型」に幅広く分散しています。また、在留資格の「教育」5千人・「公用」2千人・「宗教」2千人・「外交」1千人は国別1位で、短期滞在目的の「家族訪問」8千人は国別2位など、在留目的や理由が最も広く分散しています。

アメリカ人はどのように求人を探している?

日本とアメリカの就職活動は全く違う

日本では一括採用という仕組みが利用されているため、決まった期間しか就職活動ができません。しかし、アメリカでは基本的に通年採用のため、1年中就職活動ができます。これは、アメリカでは終身雇用制度がないことが大きな要因として挙げられます。
このように、日本とアメリカでは就職活動の方法が大きく異なります。

項目日本アメリカ
就活期間3~10月頃
4月から新学期がスタート
1年中
8月の後半ごろから新学期がスタート
重視ポイントコミュニケーション能力・社会的常識の有無・入社後伸びる可能性を見て業務知識のレベルを問わないポテンシャル採用。
エンジニアなどの専門職を除くと、大学で勉強・研究してきた内容自体はあまり重要視されない。
即戦力が求められるため、大学での成績・学部・研究内容が重視される。
成績を応募の最低条件として課しているところも多い。
インターン短期、長期のインターンがあるが、内定をもらえる事はまれである。
最近では一次免除などの優遇があるところもある。
長期インターンシップに参加し、即戦力となれるようにする。
また、インターンからの内定ケースも多い。
学歴あまり重視されない。
採用過程での学歴差別を排除するために大学名無記載を指定する企業もある。
学歴が非常に重視される。露骨な学歴社会。
特に、大企業ではその流れは顕著で、大卒ではもはやエリートとは言えず、最低でも修士号、できれば博士号をもっていた方が就職に有利。
応募プロセスエントリー、履歴書はオンラインであっても面接は企業に出向くことがほとんど。国土が広大であるためエントリー、履歴書提出、面接のほとんどがオンライン。

アメリカ人が重視するのは

アメリカ人の働き方の特徴には以下のようなことが挙げられます。
・時間通り帰る、残業しない
・上下関係が目立たない
・意見をはっきり伝える
・仕事と生活を分ける
・仕事よりも家族優先
・3年程度で転職する転職大国である
以上より、ライフスタイルに合った働き方や仕事の楽しさ、実力主義であることを重視していると考えられます。

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その他の外国人求人サイト

Nippon仕事.com
Indeed


アメリカ人採用のポイントまとめ

アメリカ人の在日状況を知っておく

在日アメリカ人は増加していますが、割合的には減少しています。他の国にも目を向けてみるとよいかもしれません。

アメリカ人の就職活動を知る

通年で募集する、長期インターンを取り入れる等、アメリカの仕組みを採用してみましょう。

アメリカ人に特化したサイトを利用する

日本の就活サイトのみではなく、アメリカ人向けの就活サイトを利用してみましょう。

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