記事更新日:2020年06月03日 | 初回公開日:2019年07月24日
採用・求人のトレンド 人事・労務お役立ち情報大量採用とは、その名の通り、一度に多くの人数を採用することです。主に、パートやアルバイトを募集する際に行われますが、正社員でも大量採用をしている場合もあります。人手不足の企業や、これから業務を拡大していこうとしている小規模な企業が多く見られるのが特徴ですね。大量採用しているというと、離職者も多いのではないかと不安がられる場合もあります。しかし、人手が足りていない企業や、業務を拡大したい企業はとにかく人手を求めているため、有効な手段として大量採用という選択肢があるのですね。
大量採用というと、人手不足であったり、業務拡大中であったりと、比較的小規模な企業が行うイメージを持たれがちです。しかし、大量採用は、東証一部に上場しているような大手企業でも取り入れている採用手法であることをご存知でしょうか。2017年版の「就職四季報」によると、採用人数の1位は「みずほフィナンシャルグループ」の1920人となっています。2位には「三井住友銀行」が1800人、3位は「三菱東京UFJ銀行」の1300人と、トップ3をメガバンクが独占する形となっています。また、トップ10まで含めても損保会社や証券会社がランクインしており、10社のうち実に7社が金融業界であることが分かるでしょう。そもそも企業の規模が大きいことも要因ですが、海外への拠点開設など業務拡大を行っていることも大量採用を取り入れるきっかけとなるのです。
企業が新しい事業をスタートしたり、海外で活動の拠点を設けたりするとき、英語を話せる人材など一定数の人員が必要になります。社内の人事異動で何人かは確保するものの、各部署から人員を抜くとどうしても全体で人員不足になってしまうでしょう。新しい事業で人材を一から育てるため、新卒と中途を問わずに一気に採用枠を増やすケースは多々あります。大量採用を行うと一時的に人件費や諸経費が大きくなるでしょう。しかし、教育や研修を一斉に行えるため、かえって効率的であるともいえるのです。
現代の新卒採用市場は、学生側の売り手市場。その中で、いかに成長の見込みのある人材を採用できるかが、採用戦略におけるポイントとなるでしょう。多くの学生を採用することで母集団を形成し、その中から自社で活躍できる人材を確保することができます。また、採用した中からも辞退者や退職者が出る場合も考えられるため、あらかじめ採用枠を増やしておくことで欠員を未然に防ぐことにも繋がるでしょう。特に成長戦略に積極的な企業や、今後さまざまな事業を展開することを見込んでいるベンチャー企業にとって、大量採用は重要な取り組みであるといえます。
大量採用を行うことで、必然的に多くの人材を確保できるため、様々なスキルを持った人材が揃います。特に、急成長中の企業では、新しい事業を拡大するために様々なスキルを持った人材が必要になります。大量採用で集めた人材の中から、より新規事業に適正のある人物を配属させ、適材適所で活躍してもらえる可能性が高まるでしょう。また、現段階では戦力になれなくても、将来的な伸びしろを期待できる学生を採用できるチャンスが多くなります。年々厳しさを増す採用市場において、早めに人材を確保することは、人材不足のリスクを減らすことに繋がるでしょう。
一人あたりの採用コストを抑えられる採用活動には、多額の資金が必要となります。求人サイトに広告を掲載したり、合同企業説明会に参加したりするだけでも数十万円のコストがかかってしまいます。また、就職エージェントや逆求人といった採用サービスを利用すれば、さらにコストは膨れ上がるでしょう。大量採用では、一度の募集で通常より多くの人材を採用するため、広告費や説明会への参加費用といったコストを削減することができます。大量採用によって母集団を大きくすることで、一人あたりの採用コストを抑えることができるのですね。
大量採用を行うとなると、必然的に一人一人に割ける人材コストや金銭コストを削らざるを得ません。面接を含め選考過程でもより多くの人材を確保することが目的となります。そのため、採用の段階で一人一人の学生に「自分のことをしっかりと見てくれている会社」という印象を与えづらくなってしまう可能性があります。一人一人との関係性が希薄になると、学生が不安を感じて自ら内定を辞退してしまう可能性も考えられるでしょう。そのため、自社の将来を共に真剣に考えてくれる学生を確保する上で、大量採用がデメリットとなってしまう場合もあるのです。
大量採用を行っている企業の中には、初めから一定人数が退職することを見越して求人を掲載している場合もあります。大量に採用し、その中から自社に適合してくれそうな優秀な人材を確保しようというスタイルですね。学生側からすると、激務で使い捨てにされるのではないか、という不安を感じるケースも考えられるでしょう。そのため、優秀な人材が応募を躊躇してしまう可能性も出て来てしまうのです。大量採用の求人を掲載する場合は、激務で大量離職が起こり得る会社なのではないか、という印象を与える可能性もあるため、注意が必要です。
学生を含め、インターネットを日常的に利用している若年層は、ネットで就職活動や転職活動を行うケースがほとんどです。ハローワークに求人を掲載したり、紙媒体に掲載する方法もあります。しかし、大量採用を考えているのであれば、24時間いつでも閲覧可能ですぐに応募できるWeb媒体が、最も適しているといえるでしょう。また、Web媒体は紙媒体に比べて情報量が多く、職場のイメージを伝えやすいというメリットもあります。応募者が実際に働くイメージを持ちやすくなることで、応募を後押しする効果も期待できるのです。
新卒以外でアルバイト採用するとなると、学生や主婦がターゲットとなります。ただし、学生は3~4年で卒業し、離職する場合がほとんどです。そのため、主婦は学生よりも離職率が低いといえるでしょう。また、主婦は学生のように卒業などの節目となるタイミングが無いので、長期的に勤務する傾向があります。大量採用で新卒や中途の人材を採用する他、主婦層を積極的に採用することで、人員不足解消に大きく貢献してくれるでしょう。プロジェクトに新しい感性や女性的な感性を積極的に取り入れることで、他社よりも成長できる可能性が高まることも考えられます。
CMや電車広告でも目にする機会の多いindeed。アクセス数が非常に多く、月に約2070万人が閲覧している求人サイトです。indeedに求人の募集を掲載すれば、見てもらえる可能性が高いでしょう。indeedでは、応募画面から企業のサイトに移動することが可能になっています。企業のコンテンツを見てもらいやすいため、企業理念や社風にマッチした人材が応募してくれる可能性も高まるでしょう。また、ユーザーに見られた回数やどんなキーワードで検索されたかをデータで把握することもできます。応募が少なくても、キーワードを増やしたり、リライトしたりしてすぐに対策を立てられる点も魅力だといえるでしょう。求人を掲載するだけであれば無料で可能ですが、課金コンテンツを採り入れることで検索結果が上位になるなどのメリットが得られます。
求人ボックスは、株式会社カカクコムが2015年に運用を開始した、新しい求人検索エンジンです。新卒や中途であったり、アルバイトや在宅ワークだったりを含め、約300万件以上の応募が寄せられています。他の求人サイトと比べても、求人数が非常に多い点が特徴だといえるでしょう。また、求人ボックスには基本的な絞り込み条件検索だけでなく、こだわり条件検索という機能が付いています。服装が自由か、ブランクがあってもOKか、といった条件で絞り込むこともできるのです。そのため、応募数の増加を期待することができるでしょう。
ジョブコンプラスは、主に工場勤務であったり、製造業やドライバー・警備員であったりと肉体労働系の求人を中心に扱っているサイトです。高収入や正社員、寮ありといった検索条件を細かく設定したり、地図を使った検索も可能だったりするのも特徴です。応募条件を細かく記載すれば、自社の業務に適した人材が応募してくれる可能性が高まるでしょう。工場勤務やドライバー、警備員を大量に募集したい場合には、ジョブコンプラスを活用してみるのが良いでしょう。
はたらいくは、リクルートが運営する求人サイトです。地域密着をテーマとしたサイトで、地元の中堅企業や中小企業の求人が多く掲載されている点が特徴だといえるでしょう。正社員・パートを問わず、さまざまな業種で大量採用の案件が掲載されています。求人広告の掲載は比較的安価のため、小規模な企業でも気軽に掲載できる点は魅力でしょう。大量採用では落ちる心配も少ないため、新しい環境で働きたい、自分らしい働き方を大切にしたいという人材からの沢山の応募が期待できるサイトです。
エンゲージは、エン・ジャパンが提供する採用支援ツールです。2016年8月にリリースされて以来、19万社を超える企業がエンゲージを導入しています。採用サイトの作成から求人公開、スカウトの送信まで行うことができる点が特徴だといえるでしょう。会員数650万人を誇る「エン転職」に登録しているユーザーにスカウトを送信することもできます。応募を待つだけでなく、自社から直接声をかけられるため、人材募集を効率的に進められるのですね。正社員や契約社員を問わず大量採用の案件が掲載され、上場企業からの募集も見られます。
大量採用は、多くの人材を一気に自社に迎え入れることになるため、人手不足の解消や業務拡大の時期に有効な手法です。また、教育や研修をまとめて行うことができるため、結果的に採用コストを低く抑えることも可能になるでしょう。しかし、大量に採用することで一人一人との関係性が希薄になりがちで、離職率が増加する可能性も考えられるため、注意が必要になります。自社の理念に基づいて真剣に将来を考えてくれるようなパートナーを採用できる確率は、あまり高くないといえます。大量採用は、急成長中のベンチャー企業など、多くの人手がほしい企業におすすめの採用手法だといえるでしょう。
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