記事更新日:2021年09月16日 | 初回公開日:2021年02月18日
用語集 外国人採用・雇用 グローバル用語解説 人事・労務お役立ち情報ビジネスコーチングとは、ビジネスでの目標を達成するために、自発的に考え、行動を起こせる社員の育成のために用いられる指導の手法です。ビジネスの世界では、想定外の事柄が起きることも決して珍しくはありません。そんな非常時に頼るべき人がいない状況でも、自分の力で切り抜けるスキルを持っていれば、リスクを回避でき会社の損失も免れるでしょう。臨機応変に対応可能な社員を育成し、組織の目標達成、ビジネスにおいての成果を出すことに重点を置いています。
ビジネスコーチングの目的は、社員が個々に持っているスキルや潜在能力を最大限まで引き出すことです。1対1でのコミュニケーションを通じ、相手に気づきや新しい視点を与え、目的を達成するための行動プロセスを導き出すことが目標となります。そのためには、対象の社員と目的や課題を深く共有する必要があります。現状やゴール、そのための課題の解決などを具体的に描き出すことで、対象者を意欲的にし、より能力を高めることも期待されます。
なぜ今、日本でビジネスコーチングが大きく取り上げられるようになったのでしょうか。それには、現代の社会的な背景が深く関係しています。昨今のビジネス環境を取り巻く変化の大きさから、これまでの成功体験が通用しなくなってきたことが大きな原因です。また、個人の価値観の変化から、上司の指示や命令だけでは人が動かなくなってきたことも要因の一つと言えるでしょう。そのため、企業では自主的に考え、判断できる自立した社員を求めるようになってきました。
「ビジネスコーチング」と「コンサルティング」は、言葉の意味は似ていますが、指導には決定的な違いがあります。コンサルティングは、専門的知識や知見を持ったコンサルタントが、企業の現状・要望をヒアリングし、目的をすぐに達成するために必要な実行計画を具体的に提案することが目的です。達成のために提案内容の一部を代行することもあります。目標達成を第一に考えられていることからも、即効性を持った一方通行の指導とも言えるでしょう。
一方コンサルティングに対してコーチングは、社員と同じ目線に立って共に目的達成のために尽力する、いわばパートナーとしての立ち位置です。指導者のように一方的に指示を与えるのではなく、社員が自らが深く考え、問題解決や目標達成のために何をなせばよいかを考えるように成長を促すことが大切です。このようなプロセスで、主体的に考える社員を育てることが最大の目的となります。そのために、効果が出てくるまでには時間がかかることも特徴と言えるでしょう。
ビジネスコーチングでは、まず企業の現状を確認することから始まります。その中で今自分はどこに立っているのか、周りでは何が起きているのか、そしていったい何が成功の妨げになっているのか、時間をかけて話し「課題」を洗い出すことが最初のステップです。この話をする過程がとても重要で、社員の自己有用感を上げる大切なポイントとなっています。また、「課題」は、環境的な要因もあれば、心理的な足かせも含まれることに注意が必要です。努力で解決できるものもあれば、できないものもあります。特に心理面の足かせは、アプローチにも専門性が必要です。
課題が洗い出されたところで、次に行うのはゴールの明確化です。ゴールの先で社員が求めているものや、今持っている価値基準をお互いに確認しあうことで、社員は認められた気持ちにを得てやる気が一層高まります。また、これは「最終的にどのような結果を求めているか」を掘り下げていくことで、未来のビジョンを少しずつ具体化していく作業です。設定したゴールに向かうことで考えられる良い影響、悪い影響も確認しておくことが大切となります。
そして、その目的を達成するための妨げとなっている課題をはっきりさせます。併せて目的達成のための武器となるリソースを明確化することも重要です。リソースとは人や時間、お金、スキルなどがあたりますが、有形・無形様々で、良く考えないと思いつかないこともあります。また、自分に自信がない人は、内にある潜在能力に気づけない場合がありますので、社員が能力に気づき受け入れられるように補助することも、コーチングの大切な役割の一つです。
最後に、目的を達成するための行動計画を立てます。主に、考えた内容を現実に照らし合わせて評価し、修正が必要な部分を直していく作業です。その中でも大切なのは「評価」であり、改善点を見出すことで、改善を繰り返すことが目標達成においては重要となります。評価の方法やタイミングは、社員に合わせて反映しやすい手法を見出していくことになるでしょう。最後に、この目標に向かってゴールを達成する意思を確認し、対象者のやる気に念押しすることが大切です。
ビジネスコーチングを導入する一番のメリットは、社員の責任感が格段に上がることです。指示を受けるだけでは、社員は言われた仕事をこなすだけに過ぎません。しかしビジネスコーチングを受け主体的な行動ができるようになると、自分の考えたことを基本にして行動するため、責任感を持って仕事に臨むように変化します。社員のそうした成長に対し、コーチングをする側は簡単に答えを与えるのではなく、問いかけを繰り返し助言をしながら見守ってゆくことが大切です。
ビジネスコーチングを受けることにより、社員はどのように行動すれば目標達成できるかのプロセスについて深く考えるようになります。これまでと見方を変えて新しいチャレンジをするように心がける、知識を深めるために積極的な学習をするなどの変化も起きるでしょう。そうして自分に自信をつけることで、行き詰った時にすぐに上司に指示を仰ぐことや、根拠なく思い付きで行動することも少なくなります。自発的かつ率先的に問題解決を行う中核社員として成長する過程とも言える道のりです。
しかし、ビジネスコーチングのデメリットとして、大勢を一度にコーチングすることができないことが挙げられます。ビジネスコーチングは、相手のペースや心理的な側面に合わせて行うため、育成に時間がかかることが難点です。また、コーチング対象となる社員の人数が多い職場では、指導スキルのある人材に時間を取られてしまい、指導者が自分の業務を行えないなどの不都合も発生します。即効性がない指導法であるため、現状と照らし合わせての導入を検討した方が良いでしょう。
また、人間関係に相性があるのと同様に、コーチングする側とされる側の相性が良くない場合、思った効果が得られないばかりか、むしろ逆の効果になってしまうことも考えられます。コーチングにはメンタルの強さが非常に重要で、誰が相手でも効果を発揮できるよう、十分な訓練が必要です。また、着目点が自発的な行動やスキルに偏りがちで、社員の感情、気持ちへに対してフォローが少なくなってしまうこともあります。感情と行動は結びついていることを理解しないと、形式的なテクニックを教えるだけの機会となってしまうことも知っておかなければなりません。
ビジネスコーチングは、上司として部下に指示したり、上から目線で物事を教え込むことではありません。あくまで同じ立場、目線に立って行うものです。一つの課題に立ち向かい、どのように取り組むのが良いかを考える、パートナーとしての立ち位置こそがビジネスコーチングのあり方です。正しくビジネスコーチングを取り入れることで、部下の意見を引き出すためにしっかり話を聞くようになったという上司は多いようです。上司と部下、双方向のコミュニケーションを取ることで、職場環境が改善されます。
しかしビジネスコーチングは、部下の育成に時間と手間がかかる手法であることは間違いありません。そのため、コストをかけずに即効性を求める企業や、スピード感を持って業務を進める現場には不向きな指導の手法と言えるでしょう。しかしその場合でも、長期的な目線で考えれば部下の成長によって仕事の効率が上がり、会社の業績に貢献することになっていきます。そのことからもコーチングの導入の際は、単純に目先の利益だけでは、将来を見据えて長いスパンで検証することが必要です。
「ビジネスコーチ株式会社」では、自律型社員の増加や退職率の低減、職場環境の活性化を実現する「1on1ミーティング導入プログラム」を提供しています。また、受講することでコーチングの資格が取得可能な、ビジネスコーチスクールのカリキュラムをベースにした法人向けプログラム「社内コーチ育成プログラム」など、様々なニーズに対応し幅広いサービスを展開していることでも話題です。プログラム以外では、上司の意識改革や事例紹介の各種オンラインセミナーを数多く開催しています。
「株式会社コーチビジネス研究所」では、経営者のパートナーとなり、経営者の思いを実現するための「エグゼクティブ・コーチング」や、一般のビジネスマンや主婦を対象にして行う「パーソナル・コーチング(幸せ創造サポート)」を提供しています。また、コーチングを受けてみたい人には「トライアルコーチング」を提供しています。「コーチング」とは「変わりたいあなたをサポートすること」と定義し、短い言葉に含まれる、たくさんの可能性を実現する提案をする企業です。
ビジネスコーチングは、目標達成のためだけの指導をすることが目的としておらず、スピードよりも成長を重視した育成方法と言えるでしょう。社員一人一人に気づきを与え、個々の能力を向上させる指導方法であることから、実際に効果として見えてくるにはある程度の時間が必要となります。立場を問わず風通しの良い職場環境を整え、社員が生き生きと働き能力を生かす意味でも、ビジネスコーチングは重要な役割を果たします。社内の状況を見極めて導入を検討するとよいでしょう。
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